【2021年】小売業界に応募する時の面接で役に立つ基礎知識

2021.02.24 更新
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小売業界に応募する人が面接を受けるにあたって、必ず知っておいたほうが良い基礎知識があります。

これらの知識を持っていないと、面接での受け答えに困ってしまうことがあります。

特に志望動機を答える面接では、これらの知識がないと入社への本気度が伝わりません。

ここでは、小売業界を取り巻く環境や仕事など、小売業界に応募する人が面接で役に立つ基礎知識を紹介します。

ぜひこの記事を読んで、あなたの就活や転職の面接に役立ててください。

目次
  1. 小売業界とはどのような業界なのか
  2. 小売業界を取り巻く環境と課題
  3. コロナを契機にした小売業界のビジネスモデルの転換
  4. 小売業界の仕事
  5. まとめ

小売業界とはどのような業界なのか

メーカーが製造した商品を仕入れて消費者に販売する業界を流通業界と呼びます。

流通業界はその中で、メーカーから商品を仕入れて、複数の小売店に販売する卸売業界と、卸売業などから仕入れた商品を一般の消費者に直接販売する小売業界とに分かれます。

小売業界はさらに、「百貨店」「スーパーマーケット」「コンビニエンスストア」「量販店」という4つのビジネスモデルがあります。

  • 百貨店

    百貨店は、20世紀初頭に創業した三越百貨店が始まりです。

    多岐にわたる商品を店頭に陳列して販売し、ほとんどが街なかの一等地に立地する都市型店舗で店も大型です。

    近年は、化粧品などを大量に購入する訪日外国人向けの接客対応を強化していますが、コロナ禍などにより訪日外国人が減少し、売上げに大きく影響しています。

  • スーパーマーケット

    スーパーマーケットは、食料品を中心に日用雑貨類を販売するセルフサービス方式の小売業として、1960年代に誕生しました。

    大量仕入れやセルフサービスによる人件費の節約による販売価格の低廉化を図ることで、小売り業界のシェアを高めてきました。

    その後は、店舗の大型化や取扱商品の増大などで百貨店を上回る規模となり、近年は、複合型ショッピングセンターの展開に積極的です。

  • コンビニエンスストア

    コンビニエンスストアは、英語の「convenience」(便利さ)」を由来とする小型のスーパーマーケットです。

    日本では1970年代に登場し、急成長を遂げました。

    住宅地や駅前、幹線道路沿いなどに立地し、年中無休、24時間営業など長時間営業を行っているのが特徴です。ただし、現在の人手不足の状況下、時短営業の動きもあります。

    大手では公共料金の振込から宅配便の取扱い、ゲームソフト販売、ATM、季節商品の販売などサービスが強化されています。

    コンビニエンスストアの経営形態には、直営チェーン店とフランチャイズ制によるものとがあります。

  • 量販店

    多岐にわたる商品を店頭に陳列して販売する百貨店やスーパーマーケット、コンビニエンスストアに対し、量販店は特定の領域の商品を扱っています。

    例えば、衣料品を扱うアパレル店、医薬品や化粧品を中心にそろえるドラッグストア、電化製品などを取り扱う家電量販店などがあります。

    量販店とは何か、業界を取り巻く環境についての基本は、ブログ記事「【2021年】量販店に応募する時の面接で役に立つ基礎知識」を参照ください。

面接で志望動機を語るさいに、小売業界とはどのような業界なのかを知っておくことは大切です。

小売業界を取り巻く環境と課題

小売業界を取り巻く環境と課題は、次の通りです。

  • 百貨店について、新型コロナの影響もあり、2020年3月以降、都心部の店舗は時短営業や一時休業を迫られました。

    さらに訪日客消費が激減したことで、20年度上期は、軒並み3~4割の大幅な減収に見舞われました。

    全国百貨店の売上高も、2020年11月時点で14ヶ月連続前年同月比マイナスとなっています。

    2021年も年明けから緊急事態宣言が出されたことにより、先行きに見通しが立ちにくい状況にあります。

    そもそも百貨店は、コロナ以前に構造問題を抱えていました。

    取引先アパレルとの間の「消化仕入れ」(委託販売の一種で、商品が売れたときに仕入れを計上する仕組み)というビジネスモデルは、バブル崩壊以降にモノが売れなくなり、通用しなくなりました。

    しかも地方を中心に少子高齢化で消費不振に陥り、アマゾンなどネット通販も台頭してきました。

    百貨店は、このような環境変化や消費者行動変化に対応する必要に迫られながらも、革新的な手を打てずにいました。

    バブル期に抱えた多くの従業員も重いコストとなっています。

    一方、このコロナ禍で、売上げを拡大した分野がECであり、将来の伸びが期待できる分野です。

    百貨店がこれから回復できるかどうかは、オンラインショップやLINEを利用しての外商客とのコミュニケーションなど、デジタル技術をいかに活用するかがカギとなりそうです。

  • スーパーマーケットは、新規出店を背景に業績を伸ばしてきましたが、近年は伸び悩んでいます。

    特に量販店やインターネット販売の影響を受け、衣料品の売上げが減少となったことが売上高に影響を及ぼしています。

    各社は生き残りを懸けて、グループ会社内での経営統合や、エリア別の事業会社への再編、業界内の他社買収(M&A)や、ライバル企業間での提携など、大胆な対策を打つようになるかもしれません。

    一方、コロナ禍の影響に目を向けると、成長が鈍化していた食品スーパーが復調しています。

    食品スーパーは4~5人家族を主な対象としたビジネスモデルで、消費者のニーズをつかみ切れていないと言われましたが、コロナ禍のなかで復活した要因は、低価格志向や、外出自粛に伴うまとめ買いと内食増という消費行動の変化が背景にあります。

  • コンビニエンスストアは、少子高齢化や女性の社会進出、ライフスタイルの変化に対応した調理品などの中食で売り上げを伸ばしてきましたが、成長は横ばいになりつつあります。

    直近ではコーヒーの販売で新たな市場を開拓しましたが、それに続くようなヒット商品は生まれていないのが実態です。

    また、現在の人手不足の状況下、働き方改革の動きもあり時短営業の動きもでてきています。

    コロナ禍の影響では、外出自粛の影響は相対的に小さく、有事に強いとみられていたコンビニは意外と苦戦しています。

    ビジネスパーソンのテレワークの影響もあり、オフィス街でのランチの減少などが大きく影響しています。

  • 量販店では、成長を続けてきたホームセンターや都市型店舗のドラッグストアの成長鈍化が懸念されています。

    そこで、ホームセンターでは、建設関連のプロが使う業務用品の取り扱いを強化しています。

    ドラッグストアは粗利益率が4割超にもなる医薬品、3割前後とされる化粧品での利益を原資に、食料・日用品販売でのスーパーやコンビニに比べた圧倒的な価格競争力が強みです。

    大手カジュアル衣料専門店では、国内事業が低迷しているものの、海外事業を展開して収益を拡大しています。

    このように、商品ラインナップの拡充や、顧客層の拡大などの対策により、量販店は生き残りやさらなる成長に向けた取り組みを続けています。

    コロナ禍による影響では、ドラッグストアは食料品などがけん引して強さを発揮しました。マスクなどを求めて来店者が増え、客層も広がっています。

    カジュアル衣料のユニクロは、店舗の休業は響きましたが、EC売り上げが好調です。

    ニトリは、店舗休業の影響はあるものの、リモートワークの拡大によってホームオフィス家具や“巣ごもり”消費でキッチン用品も売れています。

面接では、「小売業界の課題は何だと思いますか」と質問されるかも知れません。

コロナを契機にした小売業界のビジネスモデルの転換

小売業界はビジネスモデルの見直しなどを進めてきましたが、新型コロナウイルスの感染第3波が進む中で、ビジネスモデルの転換の加速を迫られています。

3密回避は競争環境をがらりと変え、小売業界はより多くの顧客を店舗に呼び込むことで利益を上げる仕組みが通用しなくなっています。

このため小売業界の各社が取り組んでいる電子商取引(EC)の活用など、ビジネスモデルの転換が加速すると予想されています。

百貨店はセール商戦の見直しを迫られており、三越伊勢丹HDは店舗での一斉セールをやめてネット通販を強化しています。

コンビニはビジネスモデルの根幹であった24時間営業の見直しを進めていましたが、コロナ禍による夜間の外出減で深夜営業が厳しくなり、コロナ後でもこうした問題は続くとみられることから「脱24時間」はさらに加速しそうです。

また、セブンイレブンやローソンは無人化ではなくAIなどを活用した省人化した店舗戦略も描いています。

一方、コンビニの動きとは逆にドラッグストアは積極策に出ています。

ウエルシアHDは、24時間営業の店舗のさらなる拡大を視野に入れています。

コスモス薬品は、主力の食品満載型の郊外型店舗を関東地区に積極出店する計画で、関東地区の小売業は大きな影響を受けることになりそうです。

このようにコロナ禍を契機に加速し始めたビジネスモデルの転換は多くの企業で進む方向にあり、これをいかに上手に乗り切るかが今後の企業の成長を大きく左右するとみられます。

面接では、「コロナ禍を乗り切るためには、どうすればいいですか」と質問されるかも知れません。

小売業界の仕事

百貨店やスーパーマーケット、コンビニエンスストア、量販店など小売業は、顧客のライフスタイルに合わせた価値ある商品・サービスを常に提供し続けることが仕事です。

小売業界に特徴的な職種として、販売職をはじめ、店長やバイヤー、商品開発、販売支援、物流管理などがあります。

販売は、来店客のニーズを知り、顧客にあう商品を提案や販売する仕事です。

店長は、店舗のリーダーとして、店舗運営や社員の管理・育成などを担当し、受発注管理などを行います。

バイヤーは担当する商品の選定や仕入、買付け、新規ルートの開拓などを行う仕事です。

商品開発は、百貨店やスーパーが、PB商品などを企画する仕事です。

販売支援は、マーケティング戦略の立案、店舗レイアウトの変更、新規出店計画、イベント・キャンペーンの企画・運営、広告やチラシの企画・作成などを行います。

物流管理は、商品の物流や在庫を管理します。これから店舗とインターネットの両方で販売する企業が増えることが想定され、在庫管理は複雑になります。

また、通販の場合は商品の届く速さと正確さも重要になり、物流管理は、今後ますます重要になります。

これら以外にも、事務職種として総務、人事、経理、経営企画などがあります。

小売業界ではどのような仕事があるのか、仕事内容をしっかり理解していることが、面接で志望動機を答えるときに重要です。

また、事前に十分把握していると、面接で希望する仕事を訊かれたときに役に立ちます。

まとめ

小売業界の各社に応募する人は、業界をとりまく環境を理解しておいて、面接での志望動機を語る際などに役立ててください。

また、面接官からの質問に答えるときにも、本記事で紹介したような知識が大切になります。

この他にも業界の知識を積極的に吸収することが、面接の対策として必要です。

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小売業界各社の具体的な面接対策については以下の記事を参考にしてください。

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