【2024年】小売業界に応募する時の面接で役に立つ基礎知識
小売業界に応募する人が面接を受けるにあたって、必ず知っておいたほうが良い基礎知識があります。
これらの知識を持っていないと、面接での受け答えに困ってしまうことがあります。
特に志望動機を答える面接では、これらの知識がないと入社への本気度が伝わりません。
ここでは、小売業界を取り巻く環境や仕事など、小売業界に応募する人が面接で役に立つ基礎知識を紹介します。
ぜひこの記事を読んで、あなたの就活や転職の面接に役立ててください。
小売業界とはどのような業界なのか
メーカーが製造した商品を仕入れて消費者に販売する業界を流通業界と呼びます。
流通業界はその中で、メーカーから商品を仕入れて、複数の小売店に販売する卸売業界と、卸売業などから仕入れて一般の消費者に直接販売する小売業界とに分かれます。
小売業界はさらに、「百貨店」「スーパーマーケット」「コンビニエンスストア」「専門店」という４つのビジネスモデルがあります。
- 百貨店
百貨店は、２０世紀初頭に創業した三越百貨店が始まりです。
多岐にわたる商品を店頭に陳列して販売し、ほとんどが街なかの一等地に立地する都市型店舗で店も大型です。
近年は、化粧品などを大量に購入する訪日外国人向けの接客対応を強化していますが、コロナ禍などにより訪日外国人が減少し、売上げに大きく影響しています。
- スーパーマーケット
スーパーマーケットは、食料品を中心に日用雑貨類を販売するセルフサービス方式の小売業として、１９６０年代に誕生しました。
大量仕入れやセルフサービスによる人件費の節約による販売価格の低廉化を図ることで、小売業界のシェアを高めてきました。
その後は、店舗の大型化や取扱商品の増大などで百貨店を上回る規模となり、近年は、複合型ショッピングセンターの展開に積極的です。
- コンビニエンスストア
コンビニエンスストアは、英語の「convenience」(便利さ)」を由来とする小型のスーパーマーケットです。
日本では１９７０年代に登場し、急成長を遂げました。
住宅地や駅前、幹線道路沿いなどに立地し、年中無休、２４時間営業など長時間営業を行っているのが特徴です。ただし、現在の人手不足の状況下、時短営業の動きもあります。
大手では公共料金の振込から宅配便の取扱い、ゲームソフト販売、ＡＴＭ、季節商品の販売などサービスが強化されています。
コンビニエンスストアの経営形態には、直営チェーン店とフランチャイズ制によるものとがあります。
- 専門店
多岐にわたる商品を店頭に陳列して販売する百貨店やスーパーマーケット、コンビニエンスストアに対し、専門店は特定の領域のモノを扱っています。
例えば、衣料品を扱うアパレル店、医薬品や化粧品を中心にそろえるドラッグストア、電化製品などを取り扱う家電量販店などがあります。
専門店とは何か、業界を取り巻く環境についての基本は、ブログ記事「【2024年】専門店に応募する時の面接で役に立つ基礎知識」を参照ください。
面接で志望動機を語るさいに、小売業界とはどのような業界なのかを知っておくことは大切です。
小売業界を取り巻く環境と課題
小売業界を取り巻く環境と課題は、次の通りです。
- 百貨店
- ２０２２年の百貨店業界の年間売上高は、前年比１２.３％増の５兆５,０７０億円となりました。（経済産業省 商業動態統計 2023年2月）
２０２０年は新型コロナによる影響を大きく受けたことで、百貨店の売上は前期より２７％減、５期連続の減少となりました。
２０２１年は、年末にかけて一時的に来店客数と売上は順調に推移しましたが、年始から初秋にかけての業績低迷が響き、前期比４.５％増となりましたが、コロナ禍前の２０１９年の８０％程度にとどまりました。
２０２２年の百貨店売上は、コロナ禍前の２０１９年比８９％と完全な回復には至りませんが、最悪期は脱しています。
行動制限の緩和によって外出の機会が増え、購買客数、売上ともに増加、２０２２年１０月以降は海外からの水際対策の緩和と円安の影響も加わり、インバウンド需要も増加傾向にあります。
都市部の百貨店はインバウンド需要に支えられていた側面もあり、今後の訪日外国人需要に期待がもたれています。
- 近年、富裕層やインバウンド需要に支えられてきた百貨店業界ですが、その恩恵は都市部や首都圏の店舗に限っています。
地方や郊外店は恒常的な赤字で閉店が相次いでおり、百貨店業界は全体として縮小傾向にあります。
一方で、２０２２年１１月にセブン＆アイ・HDが「そごう・西武」の売却を発表、２０２３年１月末には、渋谷の東急百貨店本店が閉店するなど、都市部で展開する百貨店も状況が変わりつつあります。
- そもそも百貨店は、それ以前に構造問題を抱えていました。
取引先アパレルとの間の「消化仕入れ」（委託販売の一種で、商品が売れたときに仕入れを計上する仕組み）というビジネスモデルは、バブル崩壊以降にモノが売れなくなり、通用しなくなりました。
しかも地方を中心に少子高齢化で消費不振に陥り、アマゾンなどネット通販も台頭してきました。
これまで百貨店は、このような環境変化や消費者行動変化に対応する必要に迫られながらも、革新的な手を打てずにいました。
バブル期に抱えた多くの従業員も重いコストとなっています。
- そのような状況下、百貨店各社がそろって注力しているのがデジタル事業です。近年、EC（ネット通販）の台頭で、消費者の購買行動が変化しています。
百貨店はこの変化に十分な対応ができず、ECで後れを取っていましたが、コロナ禍をきっかけにデジタル化を加速させています。
百貨店はD2Cブランドとの協業を拡大し「売らない店」とも呼ばれる、ショーミングストア事業を進めています。店頭には商品の見本のみを置き、ECで購入してもらうかたちです。
三越伊勢丹HDは利便性向上のため、三越と伊勢丹のECを統合しました。また、新たなショッピングの場として、スマートフォン向け仮想都市空間サービス「REV WORLDS」（仮想・伊勢丹 新宿店）を立ち上げました。
高島屋はネット事業を成長分野と位置づけて、EC独自商品の開拓や販売チャネルの多様化でEC事業を拡大し、２０２３年には売上５００億円を目指しています。
エイチ・ツー・オー・リテイリングは、投資計画を見直しデジタル事業の強化で人材育成を急いでいます。
以上のように百貨店各社は、高品質な商品と品ぞろえの多さなど、百貨店の強みをいかして、ネットと実店舗の往来を促す「デジタルとリアルの融合」を掲げ、積極的なデジタル化を進めています。
- ２０２２年の百貨店業界の年間売上高は、前年比１２.３％増の５兆５,０７０億円となりました。（経済産業省 商業動態統計 2023年2月）
- スーパーマーケット
- ２０２２年のスーパーマーケットの販売額は、前年比１.０％増の１５兆１,５３６億円でした。（経済産業省 商業動態統計 2023年2月）
スーパーマーケットの販売額は２０１９年までは横ばいで推移していましたが、２０２０年は「巣ごもり消費」の恩恵をうまく享受して大幅増となりました。
２０２１年も前年からの「巣ごもり消費」の恩恵を受けて、堅調に推移しました。ですが、前年と比較して伸び率は明らかに鈍化しており、コロナ特需の一服感が見られます。
近年は、共働き世帯の増加や単身高齢世帯の増加に伴い、「お弁当・お総菜」のニーズが増えています。また、テレワーク普及等の新しいライフスタイルの定着もあり、このようなニーズを背景に、各スーパーともに惣菜・弁当部門を強化しています。
- スーパーマーケットは、新規出店を背景に業績を伸ばしてきましたが、近年は伸び悩んでいます。
特に専門店やインターネット販売の影響を受け、衣料品の売上げが減少となったことが売上高に影響を及ぼしています。
スーパーマーケット各社は生き残りを懸けて、グループ会社内での経営統合や、エリア別の事業会社への再編、業界内の他社買収（M&A）や、ライバル企業間での提携など、大胆な対策を打つようになっています。
- 近年スーパーマーケット各社が力を入れているのは、PB（プライベートブランド）の充実です。
PBは卸売業者を通さず販売できるため、通常の商品に比べ5～10%ほど高い粗利益率を確保できるメリットがあります。
また、原材料や製造方法、デザインなど、オリジナリティを持たせることができるために、企業ブランドの向上にもつながります。
一方、コロナ禍の生産・物流の停滞や、ロシアのウクライナ侵攻による穀物価格の上昇等を背景として、食品メーカーの値上げが相次いでいます。
こうした状況にあっても、一部の大手小売事業者では、PBの価格を据え置くなどして、低価格戦略を打ち出す先も出ています。今後、価格競争が激化することで、バイイングパワー強化を狙った再編の加速に繋がる可能性もあります。
PBはスーパー側のメリットだけでなく、安くて良いものを求める消費者のニーズにも合致しているため、今後もさらなる普及が予想されます。
- ２０２２年のスーパーマーケットの販売額は、前年比１.０％増の１５兆１,５３６億円でした。（経済産業省 商業動態統計 2023年2月）
- コンビニエンスストア
- ２０２２年のコンビニエンスストアの販売額は前年比３.７％増の１２兆１,９９６億円、店舗数は同０.２％減の５万６,２３２でした。（経済産業省 商業動態統計 2023年2月）
コンビニエンスストアの販売額は、２０１１年から２０１９年にかけて増加傾向にありましたが、２０２０年は減少し、２０２１年も前年比１.０％増と横ばいでした。
コロナ禍の影響では、外出自粛の影響は相対的に小さく、有事に強いとみられていたコンビニは意外と苦戦しましたが、２０２２年以降は経済再開の動きに合わせて回復傾向にあります。
ビジネスパーソンのテレワークの影響もあり、オフィス街でのランチの減少などが大きく影響する一方で、住宅街のコンビニの利用は増えるなど、利用者の行動が大きく変化しています。こうした状況から、コンビニエンスストア各社は収益確保へ新たな取り組みを始めています。
- コンビニエンスストア各社は、店舗数を増やす中で、少子高齢化や女性の社会進出、ライフスタイルの変化に対応した調理品などの商品開発に注力してきました。
おにぎりや弁当、スイーツなどに力を入れ、顧客を飽きさせない工夫をしてきました。
このように新規出店の「量」と商品開発による「質」を追求し、これまで業績を拡大してきましたが、国内のコンビニ数は飽和状態にあり、成長は鈍化しつつあります。
- コンビニエンスストア各社は、現在の人手不足の状況下、働き方改革の動きもありビジネスモデルの根幹であった２４時間営業の見直しを進めていました。
加えてコロナ禍による夜間の外出減で深夜営業が厳しくなり、今後もこうした問題は続くとみられることから「脱２４時間」はさらに加速しそうです。
セブンイレブンやローソンは無人化ではなくＡＩなどを活用した省人化した店舗戦略も描いています。
- 国内のコンビニ数は飽和状態にあるなかで、各社は北米や経済成長が期待される東南アジア、中国を中心に海外展開を加速しています。
- ２０２２年のコンビニエンスストアの販売額は前年比３.７％増の１２兆１,９９６億円、店舗数は同０.２％減の５万６,２３２でした。（経済産業省 商業動態統計 2023年2月）
- 専門店
- 家電量販店の２０２２年の売上は、前年比０.５％増の４兆７,０８４億円でした。（経済産業省 商業動態統計 2023年2月）
家電量販店の販売額の推移を見ると、２０１６年に底をつけ、２０２０年まで緩やかな上昇傾向にありました。２０２１年は減少に転じましたが、コロナ前の２０１９年の水準を上回りました。２０２２年は前年から微増となっています。
家電量販店は、価格競争と店舗拡大により規模を大きくしてきましたが、市場は成熟化し、大きな伸長が見込めない踊り場を迎えています。長期的にも人口減少や世帯数の減少が影響を与えそうです。
加えて、近年では、ネット通販の拡大や、物価上昇による生活防衛意識の高まりなどで市場環境は厳しさを増しています。「新規出店による拡大」といった従来のビジネスモデルが通用しなくなっています。
ＥＣサイトの強化を中心に、家具やアウトドア用品、雑貨、酒類、食品など、各社は非家電事業での収益確保を図っていますが、アフターコロナの生き残りをかけて、ビジネスモデルの転換が進みそうです。
- ２０２２年のドラッグストアの商品販売額は前年比５.５％増の７兆７,０９４億円、店舗数は前年比４.６％増の１８,４２９店でした。（経済産業省 商業動態統計 2023年2月）
２０２０年はコロナ禍で業績を落す業界が多いなかで、ドラッグストア業界は好調でしたが、２０２１年は巣ごもりや買いだめ特需の反動から売上は横ばいでした。
２０２２年は、再び売上と店舗数は増加しましたが、２０１９年以降の一店舗当たりの売上は、２０２０年の特需を除くと横ばいでとなっています。
ドラッグストア業界は、店舗数の増加に比例して、販売額が増加していました。一方で、店舗数の増加に伴い競争は激しさを増し、再編の動きも活発化しています。
近年のドラッグストアの業績を拡大してきた要因として、「食品分野」の成長が考えられます。
一方、ドラッグストア各社によって今後の成長戦略に違いが出始めています。これまで、大手各社は新規出店やM&Aで規模を拡大してきましたが、オーバーストアによる競争激化や赤字店舗の増加によって収益性が低下しており、専門性やPB商品の開発強化などに注力し始めています。
マツモトキヨシHDとココカラファインが経営統合し、「マツキヨココカラ＆カンパニー」が誕生したことなど、増加するM&Aや大型再編の動きは将来への危機感でもあります。
新規出店による売上増には限界があり、いずれ踊り場を迎えることが想定されます。またコロナ禍の影響で駅前繁華街店舗の客数が減少するなど状況は一変しており、こうした状況も含め、各社は次の一手を打とうとしています。
一方、コロナ禍に加え、毎年の薬価改定で厳しさを増す調剤薬局に関しても、ドラッグストアを含めた再編が注目されます。
- ２０２２年のホームセンターの販売額は、前年比１.４％減の３兆３,４２０億円でした。（経済産業省 商業動態統計 2023年2月）
引き続きDIY用品やアウトドア用品、園芸関連の商品売上が好調に推移する一方、洗剤やインテリア用品などは低調でした。
ホームセンターの過去９年の販売額の推移では、２０１９年までは横ばいで推移し、２０２０年はコロナ特需で増加に転じています。一方、２０２１、２０２２年は２年連続で減少となりましたが、中長期的には横ばいで推移しています。
近年、ホームセンター業界は新規出店で事業を拡大してきましたが、ここ数年はオーバーストア化や異業種との競合により飽和状態にあります。そのため、ホームセンター各社は新規出店のスピードを抑え、再編や新規事業の展開、プロ向け事業の強化などにシフトしています。
- 家具・インテリアの２０２２年の売上について、ニトリ、良品計画、島忠、ナフコ、イケア、東京インテリアといった大手は前年比プラス、中小はマイナスという結果でした。
２０２０年はコロナ禍による新設住宅着工件数の落ち込みに伴い、家具・インテリアの売上も前年比マイナスとなりましたが、２０２１年は、新設住宅着工戸数の伸長が追い風となり家具・インテアリアの売上も前年比大きく伸長しました。
一方で、巣ごもり消費やテレワーク需要の一服感も見られ、原材料価格の高騰などインフレ懸念も出ました。
大型家具需要が頭打ちの状態です。また、ここ数年、消費者のライフスタイルが大きく変化していることに加えて、インターネット通販やフリマアプリの台頭などにより、リアル店舗以外での消費活動が活発化しています。
このような動向により、近年、生活雑貨を充実させて来店を促すビジネスモデルの展開が増えています。若者の都心回帰や車を持たない世帯の増加に伴い、雑貨を中心とした都市型店舗で、若年層などへの需要拡大を図っています。
- アパレルの２０２２年度業績について、売上高上位１０社は概ね増収増益を確保しました。
コロナ禍からの需要回復を受けて増収となったほか、損益面では円安による仕入価格上昇、エネルギー価格や輸送コスト等の上昇に見舞われたものの、コロナ禍を契機とした不採算店舗の閉鎖による固定費圧縮や、値引き販売の抑制が成果を上げ、増益を確保した企業が多く見受けられました。
今後は、ネット通販の更なる普及やインフレによる消費マインドの低下により、実店舗ではコロナ前の需要水準まで回復しない可能性があります。
さらに、仕入価格や人件費などコスト増加要因があり、需要低迷が続くなかでの販売価格への転嫁は顧客離れを招く恐れもあることから構造改革などによるコスト削減に取組んでいますが、収益環境は厳しさを増していくものと思われます。
欧州を中心に人権リスクの排除に向けた取組みが加速するなか、２０２２年９月に経済産業省が人権問題への取組方針を示すガイドラインを策定し、２０２３年４月には取組手法を実践的に示した実務参照資料を公表しています。
アパレル企業は、同業他社や商社、海外現地企業（縫製工場）等との連携強化を通じて、川上から川下に亘るサプライチェーン全体の見直しに取組んでいくことが重要になるとみられます。
- 家電量販店の２０２２年の売上は、前年比０.５％増の４兆７,０８４億円でした。（経済産業省 商業動態統計 2023年2月）
面接では、「小売業界の課題は何だと思いますか」と質問されるかも知れません。また小売業界でも業態は様々であり、面接ではその業態に特有の質問があります。
コロナを契機にした小売業界のビジネスモデルの転換
コロナ感染拡大を経て大きく変容した人々の消費行動は、コロナの脅威が薄れてもコロナ前には戻りそうもありません。
リモートワークの定着や、外食機会の減少、ECやデリバリーの利用などは、コロナ禍での３年あまりの月日で人々の生活にすっかり根付きつつあります。
一方で消費者の行動で大きく変化しているのが節約志向の高まりです。ウクライナ情勢に端を発して、原材料費や燃料費などの各種コストが増加しました。これにより家庭の光熱費が高騰し、同時にメーカー各社が一斉に値上げを行ったことから、消費者の生活防衛意識が高まっています。
このようにコロナ収束下での消費行動の変化や、各種コスト増などの外部環境の変化を受けて、好調な業態、不調な業態と明暗が分かれています。
小売業界はこれまでビジネスモデルの見直しなどを進めてきましたが、新型コロナウイルスにより、ビジネスモデルの転換の加速を迫られています。
小売業界の各社が取り組んでいる電子商取引（ＥＣ）や、店舗の競争力を高めるための製造や物流を含めたＩＴの活用など、ビジネスモデルの転換が加速することが予想されています。
また、小売業界は業態の垣根を超えた競争に突入しており、これまで以上に他社との連携や協業などにより競争力向上を図る動きも増えるでしょう。
コロナ禍を契機に加速し始めたビジネスモデルの転換は多くの企業で進む方向にあり、これをいかに上手に乗り切るかが今後の企業の成長を大きく左右するとみられます。
面接では、「今後も成長を維持するためにはどうしたら良いと思いますか」といったような質問がされるかも知れません。
小売業界の仕事
百貨店やスーパーマーケット、コンビニエンスストア、量販店など小売業は、顧客のライフスタイルに合わせた価値ある商品・サービスを常に提供し続けることが仕事です。
小売業界に特徴的な職種として、販売職をはじめ、店長やバイヤー、商品開発、販売支援、物流管理などがあります。
販売職は、来店客のニーズを知り、顧客にあう商品を提案したり売ったりする仕事です。
店長は、店舗のリーダーとして、店舗運営や社員の管理・育成などを担当し、受発注管理などを行います。
バイヤーは担当する商品の選定や仕入、買付け、新規ルートの開拓などを行う仕事です。
商品開発は、百貨店やスーパーが、ＰＢ商品などを企画する仕事です。
販売支援は、マーケティング戦略の立案、店舗レイアウトの変更、新規出店計画、イベント・キャンペーンの企画・運営、広告やチラシの企画・作成などを行います。
物流管理は、商品の物流や在庫を管理します。これから店舗とインターネットの両方で販売する企業が増えることが想定され、在庫管理は複雑になります。
また、通販の場合は商品の届く速さと正確さも重要になり、物流管理は、今後ますます重要になります。
これら以外にも、事務職種として総務、人事、経理、経営企画などがあります。
小売業界ではどのような仕事があるのか、仕事内容をしっかり理解していることが、面接で志望動機を答えるときに重要です。
また、事前に十分把握していると、面接で希望する仕事を訊かれたときに役に立ちます。
まとめ
小売業界の各社に応募する人は、小売業界の基礎知識を身につけて、面接での志望動機を語る際などに役立ててください。
また、面接における質問に答えるときにも、本記事で紹介したような知識が大切になります。
この他にも業界の知識を積極的に吸収することが、面接の対策として必要です。
加えて、面接対策（まさに、これこそが重要!!）を完全にしたい就活生や転職希望者のために、キャリア育みファームでは必勝マニュアルの販売を行っています。役に立つこと請け合いです。
マニュアルに沿って面接対策を進めることで、ライバルからグンと抜け出すことができます。詳細については以下のページをご覧ください。
小売業界各社の具体的な面接対策については以下の記事を参考にしてください。