【2023年】家電・ＡＶ業界に応募する時の面接で役に立つ基礎知識

業界別面接の基礎知識

2022.11.28 更新

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家電・ＡＶ業界

家電・ＡＶ業界を志望する人が面接を受けるにあたって必ず知っておいたほうが良い基礎知識があります。

これらの知識を持っていないと、面接での受け答えができません。特に志望動機を答えるさいにこれらの知識がないと、入社への本気度が伝わりません。

この記事では、家電・ＡＶ業界に応募する人が面接で困らないための基礎知識を紹介します。

ぜひこの記事を読んで、あなたの就活や転職の面接に役立ててください。

家電・ＡＶ業界とはどのような業界なのか
家電・ＡＶ業界を取り巻く環境と課題
家電・ＡＶ業界の仕事
まとめ

家電・ＡＶ業界とはどのような業界なのか

家電は大きく２つに分類されます。

冷蔵庫、洗濯機、掃除機、電子レンジ、エアコンなどの白物家電と呼ばれる生活家電です。

もう一つはテレビ、DVDレコーダー、ブルーレイ、ビデオカメラ、オーデイオなどのAV機器でデジタル家電、黒物家電などと呼ばれているものです。

機能性にすぐれ、信頼性のAC高い製品を次々に生み出した日本の家電業界は、戦後の高度経済成長期から世界市場を牽引する存在でした。

ですが、長く続いたデフレ経済とリーマンショックの影響、さらにネット通販の普及などにより販売価格が下落していき、近年の売上規模は、ほぼ横ばいで頭打ちになっています。

日本のメーカーが低迷している間、韓国、台湾、中国などの新興国メーカーが技術力を向上させて台頭し、家電市場における日本メーカーの存在感はすっかり薄れてしまいました。

大手メーカーのなかには、会社や事業を中国・台湾他の海外企業、ファンドへ売却するところも出てきています。

スマートフォンの多様な機能により家電・ＡＶ機能が取り込まれたことで各家電へのニーズが減少したことも痛手となっています。

面接で志望動機を語るとき、家電・ＡＶ業界とはどのような業界なのかを知っていることは大切です。

家電・ＡＶ業界を取り巻く環境と課題

白物家電の販売額は横ばい傾向にあり、成熟期を迎えています。白物家電は一定の買い替え需要が見込まれるため、安定した業界です。一方、ＡＶ（黒物家電）は、減少傾向にあります。
家電・ＡＶは、人口の減少とともに将来的に市場規模が小さくなることが予想されています。
家電・ＡＶ出荷額について、２０２１年度上期は巣籠需要やオリンピック開催によるテレビの買換え需要を背景に好調となった一方で、下期は反動減に転じ、前年同期を下回って推移しました。
２０２２年度も上期は巣籠需要の反動減が続く見通しですが、高価格帯冷蔵庫･洗濯機等が好調なため年度を通じてみれば、ほぼ前年度並みとなる見通しです。
コロナ禍による在宅勤務などを背景に、IoT･AI機能を搭載した家電同士を連携させて、暮らしをより便利にする住宅(スマートホーム)のニーズが高まっています。
政府が推進する｢デジタル田園都市国家構想｣にもスマートホームが盛り込まれるなど、住宅起点のデジタル化の主役として、各社の開発動向に注目が集まっています。
大手家電・ＡＶメーカーは、中国･韓国メーカーが台頭する中、迅速な意思決定による競争力強化や、中長期的な成長、収益性の向上が緊急の課題となっており、そのために組織改革に取り組んでいます。
パナソニックは２０２２年４月に持株会社制に移行し、各事業の競争力強化(｢専鋭化｣)を目指しています。

ソニーも２０２１年４月、グループ本社機能とエレクトロ二クス事業の本社機能を兼ねる体制を解消し、グループ本社機能に特化した「ソニーグループ」に社名変更しています。

今後も、家電・ＡＶメーカー各社で組織改革による競争力強化に向けた取組みが進むとみられます

以上のような家電・ＡＶ業界をとりまく環境について知っていると、グループディスカッションや面接での質問に役に立ちます。

例えば面接で「家電・ＡＶメーカーが成長するためには、どの分野に注力すればよいと考えますか？」といった質問がなされることがあります。