転職で学歴詐称や職歴詐称は絶対にしない
この記事では、転職を考えるあなたに学歴詐称や職歴詐称などを絶対にやってほしくない理由を説明します。
中途採用募集に応募するとき、応募条件が自分にとって厳しい場合、学歴詐称や職歴詐称などをつい考えてしまう応募者がいます。
しかしそのようなウソは絶対についてはいけません。ウソは必ず会社に見つかるものです。
転職活動では、自己分析や企業研究した結果を基に履歴書や職務経歴書を作成し、一貫性をもたせて面接に繋げることを強く意識して臨んでください。
本サイトを読みこなすことで、転職活動の選考・面接対策に自信が持てるようになります。
学歴詐称とは何か？
学歴詐称するとは、次のようなことです。
- 実際は高校や大学を中退したのに、卒業したと偽る
- 卒業した大学を偽ることや、学部を偽る
- 留年期間があった場合になかったことにする
応募条件に大学卒業者と明記されている場合や、自分が卒業した大学や学部では採用されることが難しい場合、あるいは留年は不利と考えて学歴詐称を考えてしまうケースがあります。
職歴詐称とは何か？
職歴詐称するとは、次のようなことです。
- 以前勤めていたある会社の勤続期間をカットして、他の会社に含めてしまう
- 以前勤めていたある会社では非正規社員だったが、正規社員とする
以前勤務していた会社の勤続期間が短いときや、転職回数が多いので不利にならないようにあえて職歴を隠したいとき、非正規社員では職歴として認めてもらえなさそうなときに職歴詐称をするケースがあります。
その他の詐称例
資格を優遇される会社に応募するときに、資格を持っているとか、ＴＯＥＩＣなどの点数を高く申告することも詐称です。
転職の応募で学歴詐称や、職歴詐称は見つかってしまう？
学歴詐称や職歴詐称などは必ず見つかります。
- 新卒は間違いなく入社時点で卒業証明書の提出を求められます。中途採用でも、会社によっては学歴証明のため卒業証明書の提示を求めることがあります。
- 人事部門が履歴書に載っている会社に連絡して職歴が正しいか確認するケースもあります。
- 入社後に、高校や大学時代の知り合いや、前職場から同じように転職してきた人が社内にいて学歴詐称や職歴詐称がわかることがあります。また酒席で、職場の同僚との何気ない会話でも見つかることがあります。
- 資格を優遇する会社は入社後資格証明証の提出を求めます。また、業務の関係上有資格者を公的機関に届ける必要がある場合もあります。
- 入社後業務に携わっているとき、履歴書や職務経歴書に載っている学歴・職歴・資格と実務能力にかい離があると会社はおかしいと感じます。
以上、学歴詐称や職歴詐称などが見つかる理由です。それ以前の転職面接の段階でも、するどい面接官なら応募者とのやり取りで見破ってしまいます。
学歴詐称や職歴詐称がばれた場合の会社の取り扱い
学歴詐称や職歴詐称などがばれた場合は、次のような取り扱いが想定されます。
- 転職の試験中とか内定の段階など、入社以前に学歴詐称や職歴詐称が見つかった場合は不採用や内定取り消しとなります。
- 入社後に学歴詐称や職歴詐称が見つかった場合は、懲戒解雇となる可能性が高いです。
一般的な会社の就業規則には、入社書類に虚偽があった場合は懲戒解雇と定められています。
また学歴詐称や職歴詐称などで会社に損害を与えた場合は、損害賠償を請求されることもありえます。
要は、入社以前でも入社後でも、学歴詐称や職歴詐称が見つかった段階でアウトです。
学歴詐称や職歴詐称で傷つくのは結局本人です
学歴詐称や職歴詐称までして無理に入社しても、いつばれないかと毎日びくびくして過ごすことは精神衛生上よくありません。
さらに虚偽で申告した学歴や職歴にふさわしいレベルの仕事をやりこなせるか、周囲の期待に応えられるかと考えるとたまりません。
入社後に懲戒解雇となれば本人の経歴にも傷がつき、別の会社への転職活動が困難になります。いいことは何もありません。
やはり背伸びしないで、ありのままの自分を出して転職活動に臨むことが一番です。
まとめ
転職を考えるあなたは学歴詐称や職歴詐称を絶対にしないでください。
様々な理由で学歴詐称や職歴詐称を考えてしまう応募者がいます。
学歴詐称や職歴詐称は必ず見つかります。入社以前でも入社後でも、学歴詐称や職歴詐称が見つかった段階でアウトです。
会社に損害を与えた場合は、損害賠償を請求されるケースもあります。
詐称して傷つくのは結局本人です。背伸びしないで、ありのままの自分を出して転職活動に臨むことが一番です。
頑張ってください。応援してます。
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