【2023年】建設業界に応募する時の面接で役に立つ基礎知識
建設業界に応募する人が面接を受けるにあたって、必ず知っておいたほうが良い基礎知識があります。
これらの知識を持っていないと、面接での受け答えに困ってしまうことがあります。
特に志望動機を答える面接では、これらの知識がないと入社への本気度が伝わりません。
ここでは、建設業界を取り巻く環境や仕事など、建設業界に応募する人が面接で役に立つ基礎知識を紹介します。
ぜひこの記事を読んで、あなたの就活や転職の面接に役立ててください。
建設業界とはどのような業界なのか
- 建設業界は建設するモノにより大きく住宅やビル、学校、病院、工場などの建物を建築する「建築」と道路やトンネル、港湾、橋梁、ダム、水道などのインフラ整備を行う「土木」に分けられます。
一方、建設業界は、企業の得意分野により「ゼネコン（ゼネラルコントラクター）」「マリコン（マリーンコントラクター）」「サブコン」と分けることもできます。
「ゼネコン」とは、土木一式工事、または建築一式工事を請け負う総合建設業者を指します。
ゼネコンの中でも売上１兆円を超える企業をスーパーゼネコンと呼びます。大林組、鹿島建設、大成建設、清水建設、竹中工務店がスーパーゼネコンです。
「マリコン」とは、ゼネコンの中でも、港湾、堤防、橋梁などの建設や海洋調査などにかかわる海洋土木工事を得意とする企業を指します。
五洋建設、東亜建設工業、東洋建設などです。
「サブコン」とは、ゼネコンの下請などとして、土木・建築工事の一部を請負う企業を指します。
この他にも、石油化学・エネルギー分野を中心に、プラント・設備工事を専門とする企業もあります。
主なサブコンでは、きんでん、関電工、九電工などが挙げられます。
プラント・設備工事企業では日揮、千代田化工建設、東洋エンジニアリングなどがあります。
面接を受けるにあたって、建設業界にはゼネコン、マリコン、サブコンなどがあることを知っておきましょう。
- 第二次大戦後、高度経済成長期には、社会基盤の整備を目的とする政府主導の公共事業の恩恵などを受け、建設業界は日本の基幹産業として大きく成長してきました。
公共事業費は地方の建設会社にも行きわたり、地方の活性化にも貢献しました。
その後バブル期には住宅やビルなどの建築ブームにより建設投資が急増しました。
しかしバブル崩壊後は民間投資が落ち込み、リーマンショックなどもあり、２０１０年には、建設投資がピークであった１９９２年と比べて半減しました。（国土交通省）
その後は、東日本大震災の復興需要や、国土強靭化計画、東京オリンピック効果などにより回復傾向となっています。
面接を受けるにあたって、建設業界にはゼネコン、マリコン、サブコンなどがあることを知っておきましょう。
建設業界を取り巻く環境と課題
- 日本建設業連合会によると、２１年度の国内建設受注額（９４社）は前年度比２.７％増の１５兆７８１億円でした。
１５兆円を超えるのは消費増税前の駆け込みが膨らんだ２０１８年度以来３年ぶりです。
民間の受注は９.２％増の１１兆１,５７２億円。製造業では化学や電気、輸送用機器などで受注が回復し、非製造業では大型再開発プロジェクトで１,０００億円を超える発注が相次ぎました。
一方、官公庁からの受注は１１.８％減の３兆８,９５６億円となりました。
- ２０２１年夏の東京五輪後の落ち込みを懸念する声もありましたが、五輪後もしばらくは堅調に推移するとの見方が大勢です。
五輪関連施設の建設が一服しても、首都圏を中心とした再開発、防災・減災とインフラ老朽化対策の国土強靭化関連の公共投資の増加、大阪万博や統合型リゾート（IR）構想、リニア新幹線需要などがあり、当面の需要は底堅いと言えます。
- 直近では物流施設や都市再開発等の大型建築案件を巡り、各社の受注競争が激しくなっていて、採算性や収益性の悪化を招いています。
加えて、コロナ禍からの経済回復に伴う建設資材価格や燃料費の高騰も採算の悪化につながっています。
また、ロシアによるウクライナ侵攻は、各種建設資材や燃料の更なる価格高騰に繋がる懸念があり、原材料コストの上昇分を施主に転嫁できなければ、建設事業者のさらなる収益力低下の恐れがあります。
- 長期的には、少子高齢化による人口減少の影響を受けるために日本経済の縮小の影響を受けることが予想されます。
このためゼネコン各社は、海外へのインフラ輸出事業の強化や再生エネルギー分野への進出など新たな分野への投資を進めています。
- 現在の建設業界の課題は、建設現場での慢性的な人手不足です。人手不足は深刻な問題であり、受注しても工事に取り掛かれない「手持ち工事（繰越高）」が増加しています。
技能労働者の高齢化も進んでいて、技術伝承のための若手労働者の確保が急務となっています。
このため建設業界として技能労働者の働き方改革や人事制度改革、省人化、AIを活用した次世代建設生産システムの開発などの取組みが始まっています。
面接を受けるにあたり、建設業界を取り巻く環境と課題を知っておくことが大切です。面接で「建設業界の人手不足にはどのような対策を打てば良いと思いますか」といったような質問もされるかも知れません。
建設業界の仕事
建設業界は国を支える基幹産業として、社会インフラや、ビル・工場などの民間の建物を建設・開発することが主な仕事です。
設計、施工、営業など、自分が携わった仕事の成果や努力が完成したモノとして目に見えることで、社会に役立つという働きがいや誇りを実感しやすい業界といえます。
建設業界の仕事として、技術系では、技術・研究開発、設計、生産設計、生産技術、品質管理、ICT、施工管理、エンジニアリング、新規事業担当などの職種があります。
事務系では、営業、営業支援、開発事業、現場事務、調達などの職種があります。
また管理業務として、総務、人事、法務、経営企画、財務などの職種があります。
建設業界ではどのような仕事があるのか、仕事内容をしっかり理解していることが面接で志望動機を答えるときに重要です。
また、事前に十分把握していると面接で希望する仕事を訊かれたときに役に立ちます。
まとめ
建設業界各社に応募する人は、建設業界の基礎知識を身につけて、面接での志望動機を語る際などに役立ててください。
また、面接官からの質問に答えるときにも、本記事で紹介したような知識が大切になります。
この他にも業界の知識を積極的に吸収しましょう。
加えて、面接対策（まさに、これこそが重要!!）を完全にしたい就活生や転職希望者のために、キャリア育みファームでは必勝マニュアルの販売を行っています。役に立つこと請け合いです。
マニュアルに沿って面接対策を進めることで、ライバルから一歩抜け出すことができます。詳細については以下のページをご覧ください。
建設業界各社の具体的な面接対策については以下の記事を参考にしてください。