【2024年】重工業業界に応募する時の面接で役に立つ基礎知識

2023.12.01 更新
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重工業業界に応募する人が面接を受けるにあたって、必ず知っておいたほうが良い基礎知識があります。

これらの知識を持っていないと、面接での受け答えに困ってしまうことがあります。

特に志望動機を答える面接では、これらの知識がないと入社への本気度が伝わりません。

ここでは、重工業業界を取り巻く環境や仕事など、重工業業界に応募する人が面接で役に立つ基礎知識を紹介します。

ぜひこの記事を読んで、あなたの就活や転職の面接に役立ててください。

目次
  1. 重工業業界とはどのような業界なのか
  2. 重工業業界を取り巻く環境と課題
  3. 重工業業界の仕事
  4. まとめ

重工業業界とはどのような業界なのか

重工業とは、容積が大きく、重量の重いものを製造する業種をさします。

重工業業界が扱う分野は非常に広く、船舶、鉄道車両、航空機、火力・原子力プラント、海水処理プラント、宇宙産業品などといった主に社会インフラに関わる製品を製造し、これらの運用やシステムといったソフト面まで提供しています。

特に船舶や航空機分野では、防衛省向け戦闘機や潜水艦、各種艦艇など多様な製品を手がけており、日本の防衛を担っていることも重工業業界の特徴です。

重工業業界で製造するモノは金額も大きく、受注から引き渡しまでの期間が長いといった特徴があります。

また、重工業業界の扱う製品のうち、鉄道車両や火力・原子力プラントなどは重電業界の事業と重なっています。

(ちなみに、軽工業とは重量の軽い主に消費財を生産する業界をさします。)

重工業業界の面接を受けるにあたっては、重工業業界とはどのような業界なのかを知っておくことが必要です。

続いて、重工業業界を取り巻く環境と課題について、各事業ごとにみてみましょう。

重工業業界を取り巻く環境と課題

  • 造船

    造船する船の種類は、コンテナ船、バラ積み船、タンカー、フェリーなどがあります。世界の造船シェアは、中国、韓国、日本の順で3カ国合わせて9割となります。

    2022年の世界の新造船受注量をみれば、昨年好調であった反動に加えて、資材価格の高騰を背景とした船価の上昇で発注が控えられたこともあり、前年比35.1%減の90百万DWT(Deadweight tonnage:載貨重量トン数)でした。構造的な問題である船腹過剰の解消は進んでいないこともあり、今後も受注量は低調に推移することが懸念されます。

    日系造船各社の2022年度下期業績は、不採算船の竣工に鋼材価格の高騰も加わり、多くの会社で赤字となりました。2023年度上期も、鋼材価格の動向次第では厳しい状況が継続する見通しです。

    世界的な脱炭素化の機運の高まりを受け、環境対応船の開発・導入計画が増加しています。特に、海事産業強化法に基づく特定船舶導入計画の認定制度(*)など、各種支援制度の活用が進められており、このような動きは今後一段と活発化することが予想されます。

    *造船会社による事業基盤強化、船会社による安全・環境に優れた船舶導入の計画を認定して、長期低利融資や税制などにより、造船・海運両輪での好循環の創出を目的とした制度

    環境対応の観点から、2021~2022年前半にかけてLNG燃料船の受注が多くみられ、2022年の後半以降はコンテナ船を中心にメタノール燃料船の受注が大きく増加しました。現時点で主力となる環境対応船の見極めは難しいことから、今後造船会社においては環境対応船にかかる設計・開発負担が一段と拡大することが想定されます。

  • 鉄道車両

    2021年度の国内市場では、新型コロナによる感染拡大による鉄道利用者の減少から、鉄道事業者の減便や設備投資の見直しを受け、車両受注は減少しました。

    2022年1~10月の鉄道車両生産額は、前年同期比12.7%増の2,181億円。円安を追い風に輸出が同94.3%増。民鉄向けや新幹線も増加しました。(国土交通省 鉄道車両等生産動態統計調査)

    鉄道車両は、国内は中長期的には更新需要で安定、海外需要は大都市交通混雑解消、脱炭素へ向けた動き、アジアや欧米などの新規・更新需要の増加などで成長見通しも、競争は厳しいものとなっています。

    鉄道車両メーカーは日立製作所と川崎重工業のシェアが高く、2強となっています。

  • 航空機

    新型コロナで旅客需要が急減し、航空機の生産体制、開発体制が縮小されていましたが、2022年1~10月の国内航空機生産額は前年同期比20.5%増の7,645億円でした。旅客需要が戻りエンジン保守パーツ需要が増え、民間向けが同27.0%増となりました。(帝国データバンク)

    2023年以降は、コロナの影響で低迷していた旅客需要が、欧米をはじめ経済活動再開を優先する国々で増加し回復基調が鮮明となり、防衛省向けは抜本的な防衛力強化方針のもと、需要増が期待できます。

    航空機産業において重工業各社は、機体そのものではなく、機体の一部や部品を主に製造しています。航空機本体の製造はボーイングなどを含めて、海外メーカーの独占状態にあります。

    一方、川崎重工業に代表されるヘリコプターや三菱重工の「スペースジェット」、本田技研工業のホンダジェットなど航空機本体の製造に参画する動きがここ数年で見られ始めています。

    (三菱重工は「スペースジェット」の開発を手掛けましたが、2023年2月撤退を表明しています)

    今後、成長が見込まれるアジア太平洋地域の需要をうまく取り込めるかが市場拡大のカギとなりそうです。

  • 発電所建設

    日本の産業及び人々の生活を電力供給の面から支える火力発電や原子力発電機器などの製造・販売を担っています。

    風力発電など再生可能エネルギー機器の製造及び販売を担い、新たなエネルギー源の開拓にも貢献しています。これらの発電所の建設は国内のみならず、欧州やアジアなど海外へも輸出されており、将来性が見込まれます。

重工業業界の面接を受けるにあたっては、重工業業界の主要事業について理解しておくことが必要です。

加えて、重工業業界をとりまく環境と課題について理解していると、面接での質問に答えるとき役に立ちます。

例えば面接で、「重工業業界の将来の方向性についてどのように考えていますか?」といった質問がなされることがあります。

重工業業界の仕事

重工業業界は国を支える基幹産業として、社会インフラや企業になくてはならない製品を製造・販売することが主な仕事です。

そのため、自分の研究・開発や生産、ソリューションなどが仕事を通じて社会に役立つという働きがいや誇りを実感しやすい業界といえます。

この業界におけるメーカーとしての一連の仕事は、社会に役に立つ製品を企画・開発し、製造し、販売することです。

製造するモノが大きいため、受注から納入までの期間が長く、そのため事務系から技術系が連携してプロジェクトを組みます。なのでチームワークの力が大切になります。

各企業ともグローバル展開しており、海外駐在や出張のチャンスがあります。

技術系では、研究開発、概念的な設計を行う基本設計、ものづくりに直結する詳細設計全体、全体コントロールのプロジェクト設計といった設計、生産技術、品質保証、ITシステム開発、知的財産管理、海外を含めた現地建設の職種があります。

事務系では、営業、資材調達、経理・財務、法務、人事・労政、総務の職種があります。

重工業業界ではどのような仕事があるのか、仕事内容をしっかり理解していることが面接で志望動機を答えるときに重要です。

また、事前に十分把握していると面接で希望する仕事を訊かれたときに役に立ちます。

まとめ

重工業業界各社に応募する人は、重工業業界の基礎知識を身につけて、面接での志望動機を語る際などに役立ててください。

また、面接官からの質問に答えるときにも、本記事で紹介したような知識が大切になります。

この他にも業界の知識を積極的に吸収しましょう。

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重工業業界各社の具体的な面接対策については以下の記事を参考にしてください。

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