【2024年】旅行業界に応募する時の面接で役に立つ基礎知識
旅行業界を志望する人が面接を受けるにあたって必ず知っておいたほうが良い基礎知識があります。
これらの知識を持っていないと、面接での受け答えができません。特に志望動機を答えるさいにこれらの知識がないと、入社への本気度が伝わりません。
この記事では、旅行業界に応募する人が面接で困らないための基礎知識を紹介します。
ぜひこの記事を読んで、あなたの就活や転職の面接に役立ててください。
旅行業界とはどのような業界なのか
旅行業界とは、旅行者のために航空券や乗車券、宿泊施設の手配や、交通、宿泊、観光をパッケージにしたツアーの企画・販売などを行っている業界です。
華やかなイメージがある旅行業界ですが、その実態は厳しいものがあります。利益率が低い薄利多売体質である上に、国内や国際情勢の影響を受けやすいためです。
テロや自然災害、疫病の流行など突発的な事態の影響によりキャンセルが発生することや、旅行者数が大きく落ちこむこともしばしばです。
また原油価格が高騰すると燃油特別付加運賃（燃油サーチャージ）が旅行代金に上乗せされ、海外旅行需要に影響を及ぼします。
現在では、インターネットの普及により宿泊施設の予約や交通チケットの手配を個人で直接できるようになりました。
旅行会社ではこれに対応するために、魅力ある企画や商品の開発に力を入れています。
また旅行者の募集方法を、訪問型の営業からインターネットの活用や大型広告、新聞チラシの配布などに変えてきており、特にインターネットによる予約件数が急増しています。
旅行のターゲットとなる年代層別に特徴をみると、若い層にはＬＣＣなどの格安航空券を活用した格安パッケージツアーが人気です。
またシニア層には、旅行を安心して楽しみたいことから、添乗員を同行してのパッケージツアーが根強い人気を保っています。
このような状況もあり、現在は海外旅行で格安航空会社（ＬＣＣ）を利用して低価格な旅行を楽しむプランが好調な一方、国内旅行、海外旅行とも高級志向のツアープランも好調で、市場は二極化しています。
旅行業界でこれからも重点的に力を入れていくのは、高級旅行プランの対象となる、時間とお金に余裕があるシニア世代や、富裕層の外国人旅行客などです。
定年後の余暇を満喫するシニア層の旅行需要は今後も拡大が見込めます。各社はシニア向けツアーの企画に注力するほか、シニア向け旅行サイトの開設など、売り方にも工夫をこらしています。
一方、政府は近年、国の重要施策として観光立国政策を積極的に進めて、訪日外国人旅行者の増加を目標に「ビジットジャパンキャンペーン」を展開してきました。
アジア各国の所得水準の向上や航空路線の拡充、格安航空会社（ＬＣＣ）の進出、さらには円安、訪日ビザの発給要件緩和などを背景に、日本を訪れる外国人旅行客は急速に増加しました。
２０１８年には３,１００万人を超え、６年連続で過去最高を更新しました。
政府は２０２０年には４,０００万人、２０３０年には６,０００万人を目指す目標を掲げていました。（ですが２０２０年以降のコロナ禍により頓挫しています）
これに対応するかたちで、旅行各社は訪日旅行客向けの旅行商品やサービスを拡大し、個人で地方をめぐるリピーターの増加や、コト消費（目に見えない使用価値を重視する消費行動）のニーズの高まりにこたえるため「体験プログラム」の拡充を図っています。
富裕層のシニア世代や外国人旅行客をうまく取り込める旅行商品を開発できるかどうかが、業界の今後を大きく左右するでしょう。
面接で志望動機を語るとき、旅行業界とはどのような業界なのかを知っていることが大切です。
旅行業界を取り巻く環境と課題
- ２０２２年の訪日外国人数は、３８３万人で、コロナ禍前の２０１９年比で８８％減です。日本人の出国者数は２７７万人で、円安や燃油価格上昇による旅行単価の高騰もあって２０１９年比で８６％減ですが、いずれも３年ぶりの増加となっています。（観光庁）
一方、２０２２年の日本人の国内旅行者数は、４億１,７８５万人（２０１９年比２８.８％減、前年比 ５５.８％増）でしたが、こちらも３年ぶりの増加でした。（観光庁）
２０２２年の１０月からはコロナの緩和により、１日５万人までとしていた訪日外国人の入国上限撤廃、ビザなし個人旅行が再開され、２０２３年８月には中国から団体旅行が解禁されたため着実に回復していることが分かります。今後、「どこまで外国人旅行者が戻るのか」が焦点となります。
国内では２０２２年１０月からは政府の観光復興策「全国旅行支援」が開始されました。２０２３年３月より新型コロナ感染拡大防止の取組みが見直しされ、さらに２０２３年５月には、５類感染症に移行したことで以前よりも外出しやすくなっており、今後の回復が期待されます。
- コロナ禍による対面販売が困難になるなかで、旅行業界大手各社は店舗の削減を進め、オンライン販売に力を入れてきました。
また、旅行業界では、今後の急速な需要回復が見込みにくい中で、新たな需要を取込むべく異業種(ＩＴベンダーや通信会社)との協業を通じたデジタルマーケティングの強化に取組んでいます。
一方、旅行会社の「非旅行事業」の動きも活発になっています。
アフターコロナを見据えたビジネスモデルの転換を進めるなかでは、業界の垣根を超えた提携の動きが活発化することも想定されます。
政府や自治体も、国内外における往来の正常化を見据えて、観光客誘致に向けたインフラ整備を進めており、引続き旅行業界各社・行政の動向が注目されます
面接では、「アフターコロナでお客様を集めるためには、どのような魅力ある商品を開発すれば良いと考えますか？」といった質問がなされるかも知れません。
旅行業界の仕事
旅行業界では、以前の手数料ビジネスから、世間のトレンド変化に対応して、仕事の内容が大きく変化してきています。
募集職種は法人営業、ＭＩＣＥ（＊）支援、商品企画開発、ＷＥＢマーケティング、店頭販売、販売促進、ＩＴなどがあります。
＊MICEとは、Meeting（会議）、Incentive（報奨旅行）、Convention（国際会議・学術会議）、Event/Exhibition（イベント展示会）の略で、ツーリズム産業において今最も注目される事業領域の一つです。
旅行業界ではどのような仕事があるのか、仕事内容をしっかり理解していることが志望動機を答えるときに重要です。また、事前に把握していると面接で希望する仕事を訊かれたときに役に立ちます。
まとめ
旅行業界各社に応募する人は、業界をとりまく環境と課題を理解しておいて、面接での志望動機を語る際などに役立ててください。
また、面接官からの質問に答えるときにも、本記事で紹介したような知識が大切になります。
この他にも業界の知識を積極的に吸収しましょう。
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旅行業界各社の具体的な面接対策については以下の記事を参考にしてください。