【2027年】旅行業界に応募する時の面接で役に立つ基礎知識
旅行業界を志望する人が面接を受けるにあたって必ず知っておいたほうが良い基礎知識があります。
これらの知識を持っていないと、面接での受け答えができません。特に志望動機を答えるさいにこれらの知識がないと、入社への本気度が伝わりません。
この記事では、旅行業界に応募する人が面接で困らないための基礎知識を紹介します。
ぜひこの記事を読んで、あなたの就活や転職の面接に役立ててください。
旅行業界とはどのような業界なのか
旅行業界とは、旅行者のために航空券や乗車券、宿泊施設の手配や、交通、宿泊、観光をパッケージにしたツアーの企画・販売などを行っている業界です。
華やかなイメージがある旅行業界ですが、その実態は厳しいものがあります。利益率が低い薄利多売体質である上に、国内や国際情勢の影響を受けやすいためです。
テロや自然災害、疫病の流行など突発的な事態の影響によりキャンセルが発生することや、旅行者数が大きく落ちこむこともしばしばです。
また原油価格が高騰すると燃油特別付加運賃（燃油サーチャージ）が旅行代金に上乗せされ、海外旅行需要に影響を及ぼします。
現在では、インターネットの普及により宿泊施設の予約や交通チケットの手配を個人で直接できるようになりました。
旅行会社ではこれに対応するために、魅力ある企画や商品の開発に力を入れています。
また旅行者の募集方法を、訪問型の営業からインターネットの活用や大型広告、新聞チラシの配布などに変えてきており、特にインターネットによる予約件数が急増しています。
旅行のターゲットとなる年代層別に特徴をみると、若い層にはＬＣＣなどの格安航空券を活用した格安パッケージツアーが人気です。
またシニア層には、旅行を安心して楽しみたいことから、添乗員を同行してのパッケージツアーが根強い人気を保っています。
このような状況もあり、現在は海外旅行で格安航空会社（ＬＣＣ）を利用して低価格な旅行を楽しむプランが好調な一方、国内旅行、海外旅行とも高級志向のツアープランも好調で、市場は二極化しています。
旅行業界でこれからも重点的に力を入れていくのは、高級旅行プランの対象となる、時間とお金に余裕があるシニア世代や、富裕層の外国人旅行客などです。
定年後の余暇を満喫するシニア層の旅行需要は今後も拡大が見込めます。各社はシニア向けツアーの企画に注力するほか、シニア向け旅行サイトの開設など、売り方にも工夫をこらしています。
一方、政府は近年、国の重要施策として観光立国政策を積極的に進めて、訪日外国人旅行者の増加を目標に「ビジットジャパンキャンペーン」を展開してきました。
アジア各国の所得水準の向上や航空路線の拡充、格安航空会社（ＬＣＣ）の進出、さらには円安、訪日ビザの発給要件緩和などを背景に、日本を訪れる外国人旅行客は急速に増加しました。
これに対応するかたちで、旅行各社は訪日旅行客向けの旅行商品やサービスを拡大し、個人で地方をめぐるリピーターの増加や、コト消費（目に見えない使用価値を重視する消費行動）のニーズの高まりにこたえるため「体験プログラム」の拡充を図っています。
富裕層のシニア世代や外国人旅行客をうまく取り込める旅行商品を開発できるかどうかが、業界の今後を大きく左右するでしょう。
面接で志望動機を語るとき、旅行業界とはどのような業界なのかを知っていることが大切です。
旅行業界の2025年度業績と2026年度見通し
- 2025年度の業績
2025年度の旅行業界は、国内旅行やインバウンド需要の回復を背景に、全体として堅調に推移しました。
観光庁によると、主要旅行会社44社・グループの総取扱額は約3兆9,750億円で、前年度比5.3％増となりました。内訳では、国内旅行が3.5％増、海外旅行が7.1％増、外国人旅行が12.9％増と、特にインバウンドが好調でした。
- 国内旅行：旅行需要の回復や旅行単価の上昇により堅調
- 海外旅行：海外旅行需要の回復が進展
- インバウンド：訪日外国人の増加を背景に大きく成長
- 2026年度の見通し
2026年度も旅行需要は底堅く推移すると見込まれます。
JTBは2026年の日本人国内旅行消費額を前年比0.6％増、海外旅行消費額を7.4％増と予測しています。
また、訪日外国人旅行者数は4,140万人、訪日消費額は9.64兆円と予測されており、インバウンド需要も高水準が続く見通しです。
一方、燃料費・人件費・宿泊費などの上昇や、観光地の混雑への対応が課題となります。
今後は、“高付加価値商品の開発、地方への旅行需要の分散、デジタル化による業務効率化”などが成長のポイントになるでしょう。
- 面接対策のポイント
旅行業界は、国内旅行やインバウンド需要の回復により成長が期待されます。
一方、人件費や宿泊費の上昇、観光地の混雑などが課題です。面接では、こうした課題への対応と、高付加価値な旅行商品の提供について自分の考えを伝えられるようにしましょう。
旅行業界を取り巻く環境と課題
- 旅行業界を取り巻く環境
旅行業界は、国内旅行需要の回復とインバウンド（訪日外国人旅行）の拡大を追い風に、堅調な市場環境が続いています。
2025年の日本人国内旅行消費額は26兆7,845億円と前年比6.5％増加しました。2026年1～3月期も国内旅行消費額は前年同期比4.8％増となっています。
特に成長が目立つのが訪日旅行です。2025年の訪日外国人旅行者数は約4,268万人、消費額は約9.5兆円に達し、2026年4～6月期の訪日外国人旅行消費額も2兆5,096億円となりました。
政府は2030年に訪日客6,000万人、訪日外国人旅行消費額15兆円を目標としており、今後もインバウンド需要の拡大が期待されます。
一方、旅行者のニーズは「安さ」だけでなく、体験や地域の魅力を重視する方向へ広がっています。
- インバウンド需要の拡大：訪日客の国・地域の多様化や地方誘客が進む
- 国内旅行の堅調な需要：宿泊旅行や高付加価値旅行への支出が増加
- 旅行ニーズの多様化：体験型観光、自然・文化観光などへの関心が高まる
- デジタル化の進展：オンライン予約、キャッシュレス、AIなどの活用が拡大
政府も2026～2030年度の観光立国推進基本計画で、インバウンドだけでなく国内旅行・アウトバウンドの拡大、観光DX、観光人材の確保を重視しています。
- 旅行業界の課題とその対策
旅行業界は需要が回復する一方、人手不足やオーバーツーリズム、コスト上昇、需要の季節・地域偏在などが課題となっています。
特に訪日客が一部の観光地に集中すると、交通混雑やマナー問題が発生し、住民の生活や旅行者の満足度にも悪影響を及ぼします。
主な課題と対策は次のとおりです。
- 人手不足
- 業務のデジタル化・自動化を進め、少ない人員でもサービスを提供できる体制を整える。
- 外国人材の活用や従業員の教育を進める。
- オーバーツーリズム
- 有名観光地だけでなく地方へ旅行者を誘導し、混雑を分散する。
- 予約制や時間帯別の入場管理、手荷物配送などを活用する。
- 収益性の向上
- 単純な低価格競争から脱却し、宿泊・食・文化・アクティビティを組み合わせた高付加価値商品を開発する。
- 一人当たりの旅行消費額を高める。
- 需要の季節・地域偏在
- 閑散期の商品開発や平日旅行を促進し、年間を通じて安定した需要を確保する。
- 地方の観光資源を活用し、都市部への集中を抑える。
今後は、単に旅行者数を増やすだけでなく、観光DXによる生産性向上、地域との共存、高付加価値化を進めることが重要です。観光庁も観光産業の収益力・生産性向上、人材不足対策、DX推進を重点施策としています。
- 人手不足
- 面接対策のポイント
旅行業界は、国内旅行需要の回復や訪日外国人の増加が追い風となる一方、人手不足やオーバーツーリズム、コスト上昇が課題です。
面接に向けては、観光DXによる生産性向上や地方誘客、高付加価値化など、業界の課題と成長策をセットで理解しておきましょう。
旅行業界の仕事
旅行業界では、以前の手数料ビジネスから、世間のトレンド変化に対応して、仕事の内容が大きく変化してきています。
募集職種は法人営業、ＭＩＣＥ（＊）支援、商品企画開発、ＷＥＢマーケティング、店頭販売、販売促進、ＩＴなどがあります。
＊MICEとは、Meeting（会議）、Incentive（報奨旅行）、Convention（国際会議・学術会議）、Event/Exhibition（イベント展示会）の略で、ツーリズム産業において今最も注目される事業領域の一つです。
旅行業界ではどのような仕事があるのか、仕事内容をしっかり理解していることが志望動機を答えるときに重要です。また、事前に把握していると面接で希望する仕事を訊かれたときに役に立ちます。
まとめ
旅行業界各社に応募する人は、業界をとりまく環境と課題を理解しておいて、面接での志望動機を語る際などに役立ててください。
また、面接官からの質問に答えるときにも、本記事で紹介したような知識が大切になります。
この他にも業界の知識を積極的に吸収しましょう。
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旅行業界各社の具体的な面接対策については以下の記事を参考にしてください。