【2026年】商社に応募する時の面接で役に立つ基礎知識
商社を志望する人が面接を受けるにあたって必ず知っておいたほうが良い基礎知識があります。
これらの知識を持っていないと、面接での受け答えができません。特に志望動機を答えるさいにこれらの知識がないと、入社への本気度が伝わりません。
この記事では、商社に応募する人が面接で困らないための基礎知識を紹介します。
ぜひこの記事を読んで、あなたの就活や転職の面接に役立ててください。
総合商社とはどのような会社なのか
総合商社は三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、丸紅、住友商事の上位５社がトップ集団を形成しています。これをトヨタ自動車グループの豊田通商と双日が追いかける構図となっています。
総合商社は情報力と資金力が命です。
総合商社は情報力が優れており、これまで世界中に張り巡らせた情報網を駆使して、企業の要望に応じた最適な原材料や製品を調達・提供することや、日本製品を企業にかわって海外に輸出することで利益を稼いできました。
また、企業からの要望で動くのではなく、自ら商品を発掘して買い先と売り先を見つけて仲介するなど、市場の新規開拓も担ってきました。
扱う商品が非常に幅広いことから、一昔前は「ラーメンからミサイルまで」、最近は「ミネラルウオーターから通信衛星まで」とたとえられています。
他にも豊富な資金力を生かして金融の機能を行使できるほか、物流のノウハウにもたけています。
大規模プロジェクトでは政府や官公庁、金融機関、民間企業などから適任者を集め、プロジェクトを組織化し、コントロールしたりもします。
世界を舞台にしたビジネスを手掛ける一方、国内ではコンビニやスーパーにも出資するなど流通、小売業にも参入しています。
こうした広い範囲をカバーする総合商社は、世界に類をみない日本特有の業態です。
収益の柱を仲介から投資事業へシフトしています。
メーカーはかって、原材料の輸入や製品輸出を商社に依存していましたが、９０年代以降は仲介手数料がかかる商社を通さず、原材料供給者や小売業者と直接取引するようになってきました。
また企業が海外に進出し、拠点を築くようになったため仲介者としての総合商社の存在感は薄くなりました。
しかしながら、総合商社は時代の変化に応じて柔軟に戦略を変えていきます。
事業構造を転換し、有望な事業に投資し、グループ会社として傘下に組み入れることで連結業績の向上を図るようになりました。
現在の総合商社は「事業投資」が収益の柱となっています。総合商社は、様々な分野で持分法適用会社や連結子会社を所有しており、「持分利益」や「配当」などの形で利益を得るモデルが定着しています。
また、総合商社は近年石炭や鉄鉱石、銅といった資源開発事業への投資や業務にシフトしています。そのためセグメントの中で「資源」の影響を受けやすい点が特徴です。
鉱山などの資源権益の投資は大きな利益を生み出します。一方で、資源価格は世界経済に左右されやすい一面があり、昨今の商社の業績を大きく左右しています。
面接で志望動機を語るとき、商社とはどのような会社なのかを知っていることが大切です。
総合商社を取り巻く環境と課題
- 大手商社５社の２０２５年３月期決算は、伊藤忠商事が資源価格の下落影響を受けながらも、非資源分野で着実に利益を積み上げて過去最高益を更新しました。住友商事、丸紅も増益でした。一方で、金属資源やエネルギー事業の規模が大きい三菱商事と三井物産は最終減益となりました。
２０２５年３月期の純利益は、多い順に三菱商事（９５０７億円 前期比△１％）、三井物産（９００３億円 △１５％）、伊藤忠商事（８８０２億円 ＋１０％）、住友商事（５６１８億円 ＋４５％）、丸紅（５０２９億円 ＋７％）でした。
- ２０２６年３月期見込は三菱商事と三井物産は資源価格の下落などを要因にいずれも減益を見込む一方、非資源分野が堅調に推移する伊藤忠商事は純利益９０００億円と５大商社でトップとなる見込みです。
トランプ関税のリスクについて、各社は関税負担が増える直接的影響については各社とも限定的とみています。米国内で完結する地産地消型ビジネスが多いというのが理由です。
各社が警戒するのが世界景気の下押しリスクです。景気下押しや資源価格下落、為替の円高などの可能性を想定し、損益悪化リスクを織り込む企業が目立っています。
- 総合商社は、資源価格の変動による業績への影響を受けやすいという課題を抱えています。このリスクをいかに軽減するかが、商社にとっての急務となっています。
資源分野の収益を安定化させるため、資源開発や調達において他社との提携を推進し、リスクを分担する戦略が採られています。長期契約の拡大や付加価値の高い資源製品の供給にも注力しています。
一方で、総合商社は非資源分野での投資や事業拡大に取り組んでいます。
食品や生活関連商品、コンビニエンスストア、不動産、金融サービスなどの安定した収益が見込まれる分野への投資に積極的に取り組んでいます。
- 世界的に環境問題への対応が求められており、総合商社にとって脱炭素は重要なビジネス機会となっています。太陽光、風力、バイオマス発電など再生可能エネルギーやカーボンニュートラルに関連したプロジェクトへの参入は、新たな収益源となる可能性を秘めています。
一方で、これらの推進には多額の投資や技術革新が必要であり、短期的な収益性や初期コスト回収の課題が残ります。
- 総合商社は、多岐にわたる商品や事業領域を持つため、膨大なデータを日々取り扱っています。このビッグデータを、DXの力を加えることで有効活用する取組みが進んでいます。
具体的には、DXにより迅速・正確な意思決定や、業務プロセス改善が可能となります。市場動向の把握や需要予測、コスト削減などができることで収益力強化に結びつきます。
中期的には既存事業とは異なる立ち位置から新たなビジネスモデルの創出に役立てようとしています。
このようなDX化を推進するために、デジタル人材を育成するための研修プログラムの導入や、外部のDX専門家との提携が進められています。
以上のような総合商社をとりまく環境と課題について知っているとグループディスカッションや面接での質問に役に立ちます。
例えば面接で「当社が成長するうえで大切なものはなんだと思いますか？」といった質問がなされることがあります。
総合商社の仕事
総合商社の場合、扱う領域が幅広く職種も配属先も多岐にわたっています。
入社してから同じ商品、製品を継続して扱うことが多く、資源、金属、機械、化学、食品、金融など特定の分野を扱うスペシャリストとして活動するスタイルが一般的です。
一人が調査、企画、投資、営業、バイヤーといった性格の仕事を兼ねるケースも多いものです。
有望企業への投資や、資源開発などには時代を読むセンスや粘り強い交渉力が必要とされます。
有望な企業に投資した場合には、経営者を送り込んで企業を成長させ配当や売却益を得ています。
海外展開が活発な商社ですから英語力が必須条件となります。
商社ではどのような仕事があるのか、仕事内容をしっかり理解していることが志望動機を答えるときに重要です。また、事前に把握していると面接で希望する仕事を訊かれたときに役に立ちます。
まとめ
総合商社に応募する人は、業界をとりまく環境と課題を理解しておいて、面接での志望動機を語る際などに役立ててください。
また、面接官からの質問に答えるときにも、本記事で紹介したような知識が大切になります。
この他にも業界の知識を積極的に吸収しましょう。
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総合商社各社の具体的な面接対策については以下の記事を参考にしてください。