【2026年】ＷＥＢ業界に応募する時の面接で役に立つ基礎知識

業界別面接の基礎知識

2025.10.06 更新

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WEB業界

ＷＥＢ業界を志望する人が面接を受けるにあたって必ず知っておいたほうが良い基礎知識があります。

これらの知識を持っていないと、面接での受け答えができません。特に志望動機を答えるさいにこれらの知識がないと、入社への本気度が伝わりません。

この記事では、ＷＥＢ業界に応募する人が面接で困らないための基礎知識を紹介します。

ぜひこの記事を読んで、あなたの就活や転職の面接に役立ててください。

WEB業界とはどのような業界なのか
ＷＥＢ業界を取り巻く環境と課題
ＷＥＢ業界の仕事
まとめ

WEB業界とはどのような業界なのか

ＷＥＢ業界とは、インターネットを通じて利用者の役に立つ様々なサービスを提供する会社の業界のことです。

ＷＥＢ業界は、主に一般消費者向けにインターネットサービスを提供しています。

ＷＥＢ業界が提供するサービスは一般的に次のように分類されます。

ポータルサイト
欲しい情報を手に入れるための検索サイトです。大手ではグーグルやヤフーなどがあります。

ポータルサイトは広告が大きな収益となるため集客力向上が常に求められています。
Ｅコマース
インターネット通販サイトです。大手では、アマゾンや楽天、Yahoo!ショッピングなどがあります。

一方、ZOZOTOWNなど、テーマや機能を絞った様々な専門店型通販サイトもあります。メルカリはフリマアプリを運営しています。

Ｅコマースでは、ビックデータやＡＩを活用したビジネスも活況です。ネット上でのユーザーの動きや購入履歴のデータをもとに、その人に合う商品やコンテンツを提供するサービスを競っています。
ＷＥＢ広告
インターネットサービスの画面に広告を表示します。

サイバーエージェントや、デジタルホールディングスなどが大手広告会社です。

リクルートは、求人広告事業からスタートした企業です。

ＷＥＢ広告の市場は広告市場の４７.６％を占め、新聞、ラジオ、雑誌等やテレビメディアといったマスコミ四媒体を超えています。（電通「２０２４年日本の広告費」）
ＳＮＳ
インターネットを利用して情報を発信し、知り合い同士で相互にコミュニケーションができるサービスです。

LINEやX（エックス旧Twitter）、Facebook、Instagramなどが大手です。

ＳＮＳを活用し、ＣＭや製品の感想について書き込み内容を分析し商品、企画開発に役立てようとするマーケティングサービスも拡大しています。
ソーシャルゲーム
スマートフォンやパソコンで不特定多数の人と遊べるゲームです。

スクエアエニックスやネクソンなどが大手です。
キュレーション
インターネット上にある欲しい人には有益であると思われる情報をまとめて新たに公開するものです。

グノシーやスマートニュース、Antenna、MERYなどがあります。
電子書籍
書籍をタブレット端末やスマートフォンを利用して読むことができるものです。

NTTソルマーレ（コミックシーモア）、ブックライブ、DMMブックスなどが大手です。
Ｅラーニング
インターネットを通じて通信教育などを受けられるものです。

株式会社イーラーニング、アルーなどです。

ＷＥＢ業界のうち、Ｅコマースの市場規模が最大で２０２４年には２６.１兆円となっています。（経済産業省　電子商取引に関する市場調査結果　２０２５年８月）

一方、ＷＥＢ業界大手各社は、単独のサービスカテゴリーだけでなく、上記のようなサービスを複数にまたがって提供しています。

強い集客力を活かし、広告収入を得ると同時に金融やエンターテインメントなど様々な異業種と提携してサービスを展開しています。

パソコン、インターネットの出現により、インターネットを利用したサービスなどは短期間のうちに急激に成長してきました。

近年は、スマートフォンの急激な普及もあり、スマートフォンからのアクセスがパソコンを上回るようになり、ネット閲覧の主戦場はスマートフォンに移っています。

このようなＷＥＢ業界の成長は今後も続くものと考えられます。

ＷＥＢ業界の留意点としては、本当にユーザーが求めているものがどのようなサービスなのかを分析し、サービスの方法を的確に変えていく柔軟性が求められることです。

ＩＣＴ（情報通信技術）は日々進化しており、他業界よりもビジネスモデルの変化が激しい業界と言えます。

また、海外のインターネット企業が国を超えて巨大化したため、これら企業について各国で活動を規制する動きもでています。

面接で志望動機を語るとき、ＷＥＢ業界とはどのような業界なのかを知っていることが大切です。

ＷＥＢ業界を取り巻く環境と課題

近年インターネット付随サービス業の売上は拡大傾向が続いています。
特に、直近の２０２０年と２０２１年は売上の伸び率が高く、コロナによる自宅要請が業界にとってはプラスに働きましたが、その後も順調に売上は拡大しています。

近年はスマートフォンでのインターネット利用が上昇し、ネット通販やSNS、動画視聴などインターネットの主役はスマホへと変わっています。
ＷＥＢ業界を牽引するLINEヤフーや楽天、リクルートは、いずれも単一セグメントにこだわらず、それぞれのシナジー効果を狙った事業の多角化を推進しています。
近年注目を集めているのがキャッシュレス決済です。

LINEヤフーは『PayPay』（『LINE Pay』は、２０２５年４月でサービスを終了）を、楽天は『楽天ペイ』として、スマホを利用したQRコード決済市場に注力しています。

また、リクルートHDはキャッシュレス決済に必要な端末『Airペイ』を展開しています。

キャッシュレス決済は日本で広く浸透し、様々な場所で利用できるようになりました。一方で、各社のユーザー獲得競争は激しく、ポイント還元などでの囲い込みが進んでいます。激しいシェア争いが進む中で、いかに採算を改善するかが今後の課題です。
２０２３年の日本の電子商取引市場のうち、ＢtoＣ市場規模は前年比９.２％増の２４兆８,０００億円。うち物販は４.８％増の１４兆６,７６０億円と拡大しました。ＣtoＣ市場規模は前年比５.０％増の２兆４,８１７億円でした。（経済産業省）
コロナ禍を契機にＥコマースの利用が広がり、内閣府によると国内の普及率は２１年６月時点で５１.３％となり半数を超える人が利用しています。共働き世帯の増加や、スマートフォンなどの普及が市場拡大を後押ししています。

野村総研の「ＩＴナビゲーター２０２１年版」によると、２０２６年度のＢtoＣ向けのＥＣ市場は２０１９年度比で約１.５倍になると予測しています。

このような予測を受け、小売り大手も本格的にＥＣ市場に参入しており、アマゾンや楽天などのプラットフォームではなく、独自のＥＣサイト構築を試みる企業が増えています。

一方で、物流のひっ迫が今後の大きな課題となります。ＥＣ大手は物流大手企業との関係を強化していますが、コロナ禍で爆発的に増えた物流量への対応に苦労しています。

ＥＣ市場の拡大を阻害しないためにも、物流オペレーションの安定は差し迫った課題と言えるでしょう。
２０２４年のインターネット広告媒体費は２兆９,６１１億円で前年比１０.２％増加しました。このうち、急成長している動画（ビデオ）広告は８,４３９億円（構成比２８．５％）で２３．０％増加しました。（電通「日本の広告費」２５年３月）
ＷＥＢ広告では、業界内での競争が激化しており、事業再編の動きが活発化しています。

電通と博報堂は、近年、ネット広告専業の大型買収を次々と進めてきました。

電通は２０２２年１月には、セプテーニ・HDを買収し、子会社化しました。博報堂は２０１９年年２月に「Ｄ.Ａ.コンソーシアムHD」を完全子会社化しました。

また、２０２５年４月には博報堂と博報堂DYメディアパートナーズが統合しました。

広告業界の大手２社が動き出したことで、ネット広告業界の再編も大きくと進みました。今後も既存広告からのデジタルシフトは進むと見られ、さらなる再編も予想されます。
ＷＥＢ業界は今後も発展し続けていくことが予想されますが、それに対応する人材が不足することが課題となっています。
今後の需要拡大にもよりますが、２０３０年には最大で７９万人のIT人材が不足するといわれています。（経済産業省：IT人材需給に関する調査）

人材不足により、ＷＥＢ業界の成長が停滞することも考えられます。

また、ＷＥＢ業界は技術の進歩がとても早いため、常に最新の技術を取り扱える人材が不足しやすいという課題もあります。