【2026年】建設業界に応募する時の面接で役に立つ基礎知識
建設業界に応募する人が面接を受けるにあたって、必ず知っておいたほうが良い基礎知識があります。
これらの知識を持っていないと、面接での受け答えに困ってしまうことがあります。
特に志望動機を答える面接では、これらの知識がないと入社への本気度が伝わりません。
ここでは、建設業界を取り巻く環境や仕事など、建設業界に応募する人が面接で役に立つ基礎知識を紹介します。
ぜひこの記事を読んで、あなたの就活や転職の面接に役立ててください。
建設業界とはどのような業界なのか
- 建設業界は建設するモノにより大きく住宅やビル、学校、病院、工場などの建物を建築する「建築」と道路やトンネル、港湾、橋梁、ダム、水道などのインフラ整備を行う「土木」に分けられます。
一方、建設業界は、企業の得意分野により「ゼネコン（ゼネラルコントラクター）」「マリコン（マリーンコントラクター）」「サブコン」と分けることもできます。
「ゼネコン」とは、土木一式工事、または建築一式工事を請け負う総合建設業者を指します。
ゼネコンの中でも売上１兆円を超える企業をスーパーゼネコンと呼びます。大林組、鹿島建設、大成建設、清水建設、竹中工務店がスーパーゼネコンです。
「マリコン」とは、ゼネコンの中でも、港湾、堤防、橋梁などの建設や海洋調査などにかかわる海洋土木工事を得意とする企業を指します。
五洋建設、東亜建設工業、東洋建設などです。
「サブコン」とは、ゼネコンの下請などとして、土木・建築工事の一部を請負う企業を指します。
この他にも、石油化学・エネルギー分野を中心に、プラント・設備工事を専門とする企業もあります。
主なサブコンでは、きんでん、関電工、九電工などが挙げられます。
プラント・設備工事企業では日揮、千代田化工建設、東洋エンジニアリングなどがあります。
面接を受けるにあたって、建設業界にはゼネコン、マリコン、サブコンなどがあることを知っておきましょう。
- 第二次大戦後、高度経済成長期には、社会基盤の整備を目的とする政府主導の公共事業の恩恵などを受け、建設業界は日本の基幹産業として大きく成長してきました。
公共事業費は地方の建設会社にも行きわたり、地方の活性化にも貢献しました。
その後バブル期には住宅やビルなどの建築ブームにより建設投資が急増しました。
しかしバブル崩壊後は民間投資が落ち込み、リーマンショックなどもあり、２０１０年には、建設投資がピークであった１９９２年と比べて半減しました。（国土交通省）
その後は、東日本大震災の復興需要や、国土強靭化計画、東京オリンピック効果などにより回復傾向となっています。
面接を受けるにあたって、建設業界にはゼネコン、マリコン、サブコンなどがあることを知っておきましょう。
建設業界を取り巻く環境と課題
- ２０２４年度の国内大手ゼネコン５０社の国内受注高をみると、官公庁工事は、インフレや財政難に伴う入札の不調・不落により、市区町村からの工事が減少したことで、前年度比４.１％減と３年ぶりに減少しました。民間工事では、データセンターや都市再開発等の大型案件の引き合いが強く、物価高騰による工事価格の上昇もあり、同８.９％増と堅調に推移しました。
ゼネコン各社は、手持工事高の積み上がりによる施工体制の逼迫や建築コストの高騰を背景に、選別受注を強化しつつ、物価上昇分の価格転嫁を進めてきたことから、採算は改善傾向にあります。
今後については、人手不足に伴う労務費の上昇や工期の長期化等が懸念されるため、労働力確保・生産性維持向上への取組みが事業者の競争力を左右するとみられます。
- 生成AIやクラウドサービスの普及によるデータ流通量の急増を背景に、データセンターの新設や建替・改修ニーズが拡大するとみられます。また、政府による国内半導体関連産業への巨額の支援を背景に、半導体関連工場への投資の拡大が想定されます。
また、２０２４年の訪日外国人数が過去最高を記録する中、更なるインバウンドの増加を想定して、都市部を中心にホテルの新規開業が相次いで計画されており、これらへの投資需要は今後も堅調に推移するとみられます。
- 建設業では、２０２４年問題（２０２４年４月以降の労働時間の上限規制適用）を受けて、ゼネコン各社は４週８閉所（４週のうち８日の現場閉所）の実現に向けた施主との交渉を進めてきました。
BIM/CIM（計画から施工まで事業全体の効率化を図るシステム）の活用等を通じた施工効率化も進めています。
国土交通省は、２０２４年４月に「i-Construction2.0」を策定し、２０４０年度までに建設現場の３割の省人化（１.５倍の生産性向上）を目指す方針を打ち出したほか、働き手の処遇改善を目的とした建設業法の改正を進めており、今後は官民ともに生産性向上への取り組みが加速しています。
このような状況下、大手・準大手ゼネコンを中心に、AI・ICTやロボット技術等、最新技術を活用して建設現場の省人化・効率化を図るため、スタートアップへの出資を進めており、生産性向上を企図したオープンイノベーションの活用が一段と加速することが期待されます。
面接を受けるにあたり、建設業界を取り巻く環境と課題を知っておくことが大切です。面接で「建設業界の人手不足にはどのような対策を打てば良いと思いますか」といったような質問もされるかも知れません。
建設業界の仕事
建設業界は国を支える基幹産業として、社会インフラや、ビル・工場などの民間の建物を建設・開発することが主な仕事です。
設計、施工、営業など、自分が携わった仕事の成果や努力が完成したモノとして目に見えることで、社会に役立つという働きがいや誇りを実感しやすい業界といえます。
建設業界の仕事として、技術系では、技術・研究開発、設計、生産設計、生産技術、品質管理、ICT、施工管理、エンジニアリング、新規事業担当などの職種があります。
事務系では、営業、営業支援、開発事業、現場事務、調達などの職種があります。
また管理業務として、総務、人事、法務、経営企画、財務などの職種があります。
建設業界ではどのような仕事があるのか、仕事内容をしっかり理解していることが面接で志望動機を答えるときに重要です。
また、事前に十分把握していると面接で希望する仕事を訊かれたときに役に立ちます。
まとめ
建設業界各社に応募する人は、建設業界の基礎知識を身につけて、面接での志望動機を語る際などに役立ててください。
また、面接官からの質問に答えるときにも、本記事で紹介したような知識が大切になります。
この他にも業界の知識を積極的に吸収しましょう。
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