【2026年】旅行業界に応募する時の面接で役に立つ基礎知識
旅行業界を志望する人が面接を受けるにあたって必ず知っておいたほうが良い基礎知識があります。
これらの知識を持っていないと、面接での受け答えができません。特に志望動機を答えるさいにこれらの知識がないと、入社への本気度が伝わりません。
この記事では、旅行業界に応募する人が面接で困らないための基礎知識を紹介します。
ぜひこの記事を読んで、あなたの就活や転職の面接に役立ててください。
旅行業界とはどのような業界なのか
旅行業界とは、旅行者のために航空券や乗車券、宿泊施設の手配や、交通、宿泊、観光をパッケージにしたツアーの企画・販売などを行っている業界です。
華やかなイメージがある旅行業界ですが、その実態は厳しいものがあります。利益率が低い薄利多売体質である上に、国内や国際情勢の影響を受けやすいためです。
テロや自然災害、疫病の流行など突発的な事態の影響によりキャンセルが発生することや、旅行者数が大きく落ちこむこともしばしばです。
また原油価格が高騰すると燃油特別付加運賃（燃油サーチャージ）が旅行代金に上乗せされ、海外旅行需要に影響を及ぼします。
現在では、インターネットの普及により宿泊施設の予約や交通チケットの手配を個人で直接できるようになりました。
旅行会社ではこれに対応するために、魅力ある企画や商品の開発に力を入れています。
また旅行者の募集方法を、訪問型の営業からインターネットの活用や大型広告、新聞チラシの配布などに変えてきており、特にインターネットによる予約件数が急増しています。
旅行のターゲットとなる年代層別に特徴をみると、若い層にはＬＣＣなどの格安航空券を活用した格安パッケージツアーが人気です。
またシニア層には、旅行を安心して楽しみたいことから、添乗員を同行してのパッケージツアーが根強い人気を保っています。
このような状況もあり、現在は海外旅行で格安航空会社（ＬＣＣ）を利用して低価格な旅行を楽しむプランが好調な一方、国内旅行、海外旅行とも高級志向のツアープランも好調で、市場は二極化しています。
旅行業界でこれからも重点的に力を入れていくのは、高級旅行プランの対象となる、時間とお金に余裕があるシニア世代や、富裕層の外国人旅行客などです。
定年後の余暇を満喫するシニア層の旅行需要は今後も拡大が見込めます。各社はシニア向けツアーの企画に注力するほか、シニア向け旅行サイトの開設など、売り方にも工夫をこらしています。
一方、政府は近年、国の重要施策として観光立国政策を積極的に進めて、訪日外国人旅行者の増加を目標に「ビジットジャパンキャンペーン」を展開してきました。
アジア各国の所得水準の向上や航空路線の拡充、格安航空会社（ＬＣＣ）の進出、さらには円安、訪日ビザの発給要件緩和などを背景に、日本を訪れる外国人旅行客は急速に増加しました。
２０２４年には３,６８６万人となり、コロナ禍前を上回って過去最多を更新しました。
政府は２０３０年には６,０００万人を目指す目標を掲げています。
これに対応するかたちで、旅行各社は訪日旅行客向けの旅行商品やサービスを拡大し、個人で地方をめぐるリピーターの増加や、コト消費（目に見えない使用価値を重視する消費行動）のニーズの高まりにこたえるため「体験プログラム」の拡充を図っています。
富裕層のシニア世代や外国人旅行客をうまく取り込める旅行商品を開発できるかどうかが、業界の今後を大きく左右するでしょう。
面接で志望動機を語るとき、旅行業界とはどのような業界なのかを知っていることが大切です。
旅行業界を取り巻く環境と課題
- ２０２４年度の主要旅行業者の総取扱額は、３兆６,７６７億円で前期比１.２％増でした。
ですが、コロナ前の２０１９年度比で８１.０％となっています。内訳をみると国内旅行は８４.８％まで回復していますが、海外旅行は円安の影響もあり７３.４％にとどまっています。訪日外国人（インバウンド）旅行は９６.８％にまで回復しています。（観光庁 ２０２５年6月）
- ２０２５年の夏休みの旅行者数について、国内旅行は前年から微増となる一方、海外旅行は前年をかなり上回る見通しです。ＪＴＢは２５年の夏休み期間（７月１５日～８月３１日）の国内旅行者数が前年比０.３％増の７,２２０万人、海外旅行者数が２１％増の２４４万人と見込んでいます。
海外旅行については、原油安で航空機の燃油サーチャージが大幅に値下がりしていることや、円安傾向が以前より落ち着いてきたこと、賞与の支給額が増えたことなどが原因とみられます。とはいえ、コロナ禍前の２０１９年比では８割程度の水準にとどまっています。
- 訪日外国人の数はコロナウイルスの感染が拡大した２０２０年１月から大幅に縮小していました。２０２２年１０月の訪日外国人の入国上限撤廃、ビザなし個人旅行の再開により訪日外国人数が急増し、２０２３年１０月にはコロナ以降初めて２０１９年同月比を越えました。
２０２４年の訪日外国人旅行者数は３,６８６万人となりました。２０２５年１～６月累計は２,１５１万８１００人で前年同期比２１.０％増加し、最速で年間累計が２,０００万人を超えています。（日本政府観光局）
このように、訪日需要は着実に回復しており、順調に伸びています。今後は、どこまで外国人旅行者が訪れるのかが焦点となります。
- ２０２５年の訪日外国人は大阪・関西万博の開催や、日系大手航空会社の国際便増便などにより、過去最多の２０２４年を上回る見通しです。
一方で、訪日外国人が多く訪れる都市部ではオーバーツーリズムが問題視されています。この問題に対応するため一部自治体では観光施設の整備財源として宿泊税の導入が見られる他、政府が掲げる「地方誘客」の取り組みにも注目が集まっています。
- インターネットの普及により手軽に情報収集できるため、個人がよりパーソナライズされた旅行計画を立てられるようになりました。
さらにOTA（Online Travel Agency）という新しい業界が出たことで、複数の航空会社やホテル、観光施設などの情報を一元管理し比較検討することが楽になりました。
OTAは勢いを増しています。旅行会社各社はインターネットなどデジタル技術を活用しながら顧客ニーズに合わせたサービスを提供することが求められています。
面接では、「オーバーツーリズム解消のための施策について、アイデアはありますか？」といった質問がなされるかも知れません。
旅行業界の仕事
旅行業界では、以前の手数料ビジネスから、世間のトレンド変化に対応して、仕事の内容が大きく変化してきています。
募集職種は法人営業、ＭＩＣＥ（＊）支援、商品企画開発、ＷＥＢマーケティング、店頭販売、販売促進、ＩＴなどがあります。
＊MICEとは、Meeting（会議）、Incentive（報奨旅行）、Convention（国際会議・学術会議）、Event/Exhibition（イベント展示会）の略で、ツーリズム産業において今最も注目される事業領域の一つです。
旅行業界ではどのような仕事があるのか、仕事内容をしっかり理解していることが志望動機を答えるときに重要です。また、事前に把握していると面接で希望する仕事を訊かれたときに役に立ちます。
まとめ
旅行業界各社に応募する人は、業界をとりまく環境と課題を理解しておいて、面接での志望動機を語る際などに役立ててください。
また、面接官からの質問に答えるときにも、本記事で紹介したような知識が大切になります。
この他にも業界の知識を積極的に吸収しましょう。
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旅行業界各社の具体的な面接対策については以下の記事を参考にしてください。