【2026年】住宅業界に応募する時の面接で役に立つ基礎知識
住宅業界を志望する人が面接を受けるにあたって必ず知っておいたほうが良い基礎知識があります。
これらの知識を持っていないと、面接での受け答えができません。特に志望動機を答えるさいにこれらの知識がないと、入社への本気度が伝わりません。
この記事では、住宅業界に応募する人が面接で困らないための基礎知識を紹介します。
ぜひこの記事を読んで、あなたの就活や転職の面接に役立ててください。
住宅業界とはどのような業界なのか
住宅業界は主に戸建て住宅の設計、施工、販売を行っている業界です。
自社で購入した土地に戸建て住宅やマンションを建てて販売する住宅メーカーや、比較的小規模の分譲地に規格型住宅を建て、低価格で販売するパワービルダーなどがあります。
一方、住宅業界は、大手住宅メーカーやパワービルダーの独占市場ではなく、各地域にある中堅中小規模の地元工務店も存在感を発揮しています。
これら各社とも、工法、素材、設備、価格などで競合との差別化を図っているのが実態です。
人口減少や、団塊世代の高齢化による影響、雇用不安により住宅ローンを組みにくいことなどの理由から、新築住宅の市場規模は長期的には縮小傾向にあると考えられます。
面接では、住宅業界とは何かをしっかりと理解して臨みましょう。
住宅業界を取り巻く環境と課題
- ２０２４年の新設住宅着工戸数（２０２５年１月 国土交通省発表）は前年比３.４％減の７９万２,０９８戸で、２年連続の減少となりました。リーマンショックの翌年以来１５年ぶりに８０万戸を下回りました。
新設住宅の利用関係別戸数は、貸家が３４万２,０４４戸（前年度比０.５％減）、持家が２１万８,１３２戸（同２.８％％減）、分譲住宅は２２万５,３０９戸（同８.５％減）でした。分譲の内訳は、マンションが１０万２,４２７戸（同５.１％減）、一戸建ては１２万１,１９１戸（同１１.７％減）でした。
新設住宅着工戸数は１９９６年に１６４万３,２６６戸を記録して以降、減少傾向が続き、２００９年には７８万８,４１０戸と１００万戸の大台を割り込みました。その後は８０万～９０万戸台で推移していましたが、２０２４年には再び８０万戸を割り込みました。
資材価格の高騰や消費者心理の低下、インフレに伴う金利動向の不透明感が主な要因と考えられます。
- 住宅業界の課題は、①少子高齢化による着工戸数の長期的な減少、②建設技能者の不足と高齢化、③資材価格の高騰です。
日本の人口が減少し続けており、加えて未婚率の上昇などによる新設住宅の需要は長期的に減少します。
また、住宅業界では、ベテラン技能者の引退による担い手不足が深刻化しており、若者の入職者も少ないため、建設現場の作業が進まないケースも発生しています。
特に２０２４年問題（時間外労働の上限規制）が迫る中、住宅業界全体で人手不足は緊急の課題となっています。
一方、世界的な需要増加や国際情勢の影響で、木材などの建材・資材の価格が高騰していて、住宅の販売価格に直結し、住宅購入のハードルを上げています。
- 住宅業界の課題に対して住宅業界各社は次のような対策を展開しています。
① 国内市場規模は縮小に向かうと想定されるなかで、近年、住宅メーカー各社は、海外事業に力を入れています。
欧米などの先進国のみならず、東南アジアなどの新興国にも進出しています。戸建て以外にもマンションやビル、物流倉庫の建設、賃貸事業、都市開発なども行っています。
大手住宅メーカー各社は「非住宅分野」の事業強化も進めています。建築部材の開発促進、サービス付き高齢者向け住宅やオフィスビル、複合施設と住宅一体化型施設の建設などを手がけています。
② 若手社員の定着を図るため、業務の効率化や社員育成制度の充実、福利厚生の充実、将来のキャリアプランの提示など、働きやすい職場作りや人材育成制度の見直しを図っています。
③ 単身者やファミリー・同居世帯など、さまざまなライフスタイルに合わせて提案できる、付加価値の高い商品開発など、顧客ニーズに合わせた商品開発を進めています。
２０３０年には「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）水準の省エネルギー新築住宅の標準化」が政府目標として示されていますから、そのための対応が必要です。
新築住宅の高騰や高齢者の老後の住まいなどの需要から、中古住宅の活用が注目されています。そのため各社は自社の中古住宅の改修・再販事業など、自社の中古住宅の活用に積極的に取り組もうとしており、新たなビジネスチャンスになっています。
高齢者向けのリフォーム市場への参入にも意欲的です。
④ これまで住宅業界全体でDX（デジタルトランスフォーメーション）化が遅れていましたが、現在はICT（情報通信技術）の活用による業務効率化が進められています。
例えば大和ハウスは、施工現場におけるデジタルサイネージやタブレットによる工程管理、現場事務所でのデジタル活用など住宅業界の課題をDXで解決する取り組みを進めています。
以上のような住宅業界をとりまく環境や課題について知っているとグループディスカッションや面接での質問に役に立ちます。
例えば面接で「住宅業界の課題は何だと思いますか？」といった質問がなされることがあります。
住宅業界の仕事
主な募集職種は事務系では営業、技術系では設計、施工管理、生産技術、研究開発、ＩＴ、そして地域社員（一般職）として営業事務などがあります。
営業は顧客の住まいづくりの総合コンサルタントとしての意識を持ち、顧客と信頼関係を築くことが大切です。
設計は顧客の要望を的確にとらえて具体的なプランにするため、顧客と入念な打ち合わせを繰り返します。そのためより多くの情報をお客様から引き出すコミュニケーション能力が欠かせません。
住宅メーカーではどのような仕事があるのか、仕事内容をしっかり理解していることが志望動機を答えるときに重要です。また、事前に把握していると面接で希望する仕事を訊かれたときに役に立ちます。
まとめ
住宅業界各社に応募する人は、業界をとりまく環境と課題を理解しておいて、面接での志望動機を語る際などに役立ててください。
また、面接官からの質問に答えるときにも、本記事で紹介したような知識が大切になります。
この他にも業界の知識を積極的に吸収しましょう。
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住宅業界各社の具体的な面接対策については以下の記事を参考にしてください。