【2025年】住宅業界に応募する時の面接で役に立つ基礎知識

業界別面接の基礎知識

2024.10.03 更新

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住宅業界

住宅業界を志望する人が面接を受けるにあたって必ず知っておいたほうが良い基礎知識があります。

これらの知識を持っていないと、面接での受け答えができません。特に志望動機を答えるさいにこれらの知識がないと、入社への本気度が伝わりません。

この記事では、住宅業界に応募する人が面接で困らないための基礎知識を紹介します。

ぜひこの記事を読んで、あなたの就活や転職の面接に役立ててください。

住宅業界とはどのような業界なのか
住宅業界を取り巻く環境と課題
住宅業界の仕事
まとめ

住宅業界とはどのような業界なのか

住宅業界は主に戸建て住宅の設計、施工、販売を行っている業界です。

自社で購入した土地に戸建て住宅やマンションを建てて販売する住宅メーカーや、比較的小規模の分譲地に規格型住宅を建て、低価格で販売するパワービルダーなどがあります。

一方、住宅業界は、大手住宅メーカーやパワービルダーの独占市場ではなく、各地域にある中堅中小規模の地元工務店も存在感を発揮しています。

これら各社とも、工法、素材、設備、価格などで競合との差別化を図っているのが実態です。

人口減少や、団塊世代の高齢化による影響、雇用不安により住宅ローンを組みにくいことなどの理由から、新築住宅の市場規模は長期的には縮小傾向にあると考えられます。

面接では、住宅業界とは何かをしっかりと理解して臨みましょう。

住宅業界を取り巻く環境と課題

２０２３年の新設住宅着工戸数（２０２４年１月国土交通省発表）は前年比４.６％減の８１万９,６２３戸で、３年ぶりの減少となりました。２０２１年から横ばいとなり、３年連続で９０万戸を割りました。
持ち家が２２万４,３５２戸（前年比１１％減、以下同）と、２年連続で２けたの減少です。貸家は３４万３,８９４戸（０.３％減）、一戸建て分譲住宅は１３万７,２８６戸（６.０％減）で、ともに３年ぶりの減少となりました。

新設住宅着工戸数は１９９６年に１６４万３,２６６戸を記録して以降、減少傾向が続き、２００９年には７８万８,４１０戸と１００万戸の大台を割り込みました。その後は８０万～９０万戸台で推移していますが、高齢化の進展による一次住宅取得者層の減少や人口減少社会への突入で、減少傾向に拍車がかかるものと思われます。

首都圏を中心としたマンション価格の高騰で戸建て住宅が注目されています。マンションの価格が高騰しすぎているため、戸建て住宅の方が割安ととらえられ、マンションから戸建てに需要が流れ始めています。
国内の人口減少に伴い市場規模は縮小に向かうと想定されるなかで、近年、住宅メーカー各社は、海外事業に力を入れています。
欧米などの先進国のみならず、東南アジアなどの新興国にも進出しています。戸建て以外にもマンションやビル、物流倉庫の建設、賃貸事業、都市開発なども行っています。
大手住宅メーカー各社は「非住宅分野」の事業強化も進めています。建築部材の開発促進、サービス付き高齢者向け住宅やオフィスビル、複合施設と住宅一体化型施設の建設などを手がけています。
一部の地域では国による高層木造建築の整備が進行中で、大手メーカーの中高層ビルの建設が始まりました。
２０２４年現在、住宅数は総世帯数を上回っています。国内では人口減少が進むなかで、住宅需要の低迷は避けられないことに加えて、空き家は増々増加しています。
新築の人気が高く、中古住宅の需要が少ないため、国は改修市場拡大を支援していて、大手住宅メーカーも売買を後押しするなど対策していますが、期待されたリフォーム需要は伸び悩んでいます。

以上のような住宅業界をとりまく環境や課題について知っているとグループディスカッションや面接での質問に役に立ちます。

例えば面接で「住宅業界の課題は何だと思いますか？」といった質問がなされることがあります。