【2025年】フードサービス業界に応募する時の面接で役に立つ基礎知識
フードサービス業界に応募する人が面接を受けるにあたって、必ず知っておいたほうが良い基礎知識があります。
これらの知識を持っていないと、就職や転職の面接での受け答えに困ってしまうことがあります。
特に志望動機を答える面接では、これらの知識がないと入社への本気度が伝わりません。
ここでは、フードサービス業界を取り巻く環境や仕事など、フードサービス業界に応募する人が就職や転職の面接で役に立つ基礎知識を紹介します。
ぜひこの記事を読んで、あなたの就活や転職の面接に役立ててください。
フードサービス業界とはどのような業界なのか
フードサービス業界とはどのような業界なのか説明します。
- フードサービス業界とは、大きく店舗で料理や飲料を提供する「外食」と、調理せずにそのまま食べられる食事を提供する「中食（なかしょく）」に分かれます。
外食は、ファーストフード、レストラン、食堂、そば、寿司店、喫茶店、居酒屋などの飲食店、学校・病院・老人ホーム・社員食堂などで提供される給食、飛行機に搭乗するとき提供される機内食など家庭外で食事を提供するサービス全般を指しています。
中食は、スーパーやコンビニなどの弁当や惣菜、ピザや寿司などの宅配サービスといった調理済の食品を購入し、家庭で食べる食事形態を指します。
- 飲食店は、基本的に似たような場所に集まりやすい傾向にあり、それがために競争も激化してしまいます。ここまで競争が激しい業種も他にはないといえます。
- フードサービスは、基本的には他社から食材を仕入れて店舗で調理し、提供するスタイルを取っています。
ですが、大手外食チェーンなどでは、省力化、品質の安定化のために「セントラルキッチン」と呼ばれる調理施設で食材を一括して調理し、配送先の店舗で食材を温めることで来店客に提供する仕組みを採用しているところもあります。
- 大手外食チェーンでは、フランチャイズ制を採ってコストを抑え、短期間で店舗を増やす企業や、自社内に複数の店舗ブランドを抱えて、より多くの顧客をカバーしようとする企業もあります。
- 給食について、学校の給食は原価や栄養バランスなどの条件が厳密に定められており、売り方の自由度が低い業態となっています。
また、競争入札によって受注する企業が決まることもあり、場合によっては過当競争が発生してしまいます。これらから、給食は「手堅く需要があるが、収益性が低い」という構造があります。
面接で志望動機を語るさいに、フードサービス業界とはどのような業界なのかを知っておくことは大切です。
フードサービス業界を取り巻く環境と課題
- コロナ禍の影響で２０２０年の外食売上高は、２０１９年比８４.９％と、１９９４年の調査開始以来最大の下げ幅となりました。（以下給食除く）
２０２１年も、断続的に発表される緊急事態宣言等に伴い、前年比９８.６％でした。
２０２２年は新型コロナによる行動制限が緩和されたこともあり、同１１３.３％と増加しました。
- ２０２３年はコロナ禍の終息やインバウンド需要により前年比１１４.１％と引き続き増加しました。
ただ売上の回復傾向は続いているものの、「客単価の上昇」（前年比１０７.３％）によるところが大きく、「客数」についてはまだ２０１９年の水準まで回復していません。（２０１９年比 ９０.９％）「人手不足の常態化」など、外食産業を取り巻く環境は、「ポストコロナ」となっても依然厳しい状況が続いています。
業態別では、「ファーストフード」（110.4％/120.1％）（前段 2022 年比/後段 2019 年比、以下同様）は、コロナによる行動制限がなくなった後もテイクアウトとデリバリーの定着などで好調を維持しています。
一方、「ファミリーレストラン」（117.5％/98.9％）、「ディナーレストラン」（122.7％/93.6％）、「喫茶」（120.6％/96.2％）、「パブ/居酒屋」（134.9％/66.5％）などの店内飲食が主体の業態は、回復基調にあるもののコロナ前の売上水準には戻っていません。
特に「パブ/居酒屋」はコロナの５類移行などで、忘年会など宴会需要も回復しつつありますが、店舗数自体が減少しており（2019 年比69.0％）、かつての水準には未だ遠い状況となっています。（日本フードサービス協会 外食産業市場動向調査 2024年1月）
- ２０２１年の「集団給食」の市場規模は２兆９,４０９億円（前年比４％増）でした。コロナウイルスの行動制限緩和などから持ち直したものの、コロナ禍前の１９年度比では６．７％減でした。（日本フードサービス協会 外食産業市場規模推計 2024年1月）
２０２３年度の給食市場は前年度比３.９％増の％の４兆７,９１５億円でした。（矢野経済研究所）
- 人口減少による需要減への対応
国内で人口減少が進み、フードサービス業界では市場の劇的な拡大が期待しにくい状況となっています。
このため、ファストフードやファミリーレストランでは、季節限定や高級食材の利用、セットメニューやボリューム感のある商品など、高付加価値メニューを強化しています。
居酒屋は、新業態への転換が進んでいます。
また、外食業界では再編と海外展開が進んでいます。
ゼンショーは２０１９年にジョリーパスタの完全子会社化、２０２３年４月にはロッテリアを買収しています。海外展開にも積極的で２０２２年１２月末現在、海外店舗数は６７３です。
吉野屋の２０２４年６月現在の海外店舗は１,００５です。すかいらーくグループは２０２４年６月現在、台湾、マレーシア、米国に８０店舗を展開しています。
牛角のコロワイドは、２０２０年に大戸屋を子会社化、海外店舗は２０２４年３月現在３８９です。
その他にもスシローやくら寿司も海外事業を拡大しています。
- 給食会社の課題と対策
オフィス街にもレストランやコンビニエンスストア、弁当業者が増えたことで、近年利用者が減る社員食堂が少なくありませんでした。企業側も経費節減の観点から社員食堂を廃止したり縮小したりする動きもありました。
そのような状況下、給食各社は地方郷土食フェアを実施したり、人気外食店のブランドを冠したメニューを導入したりして利用者減少を食い止めようとしています。
ＩＴ企業や、一部の大手企業では、従来の社員食堂の枠を超えカジュアルな雰囲気を打ち出したり、魅力のあるメニューをそろえたりして、社員の士気向上などに役立てようとする動きも出ています。
- 福祉関連サービスの需要増
高齢者の増加に伴い、福祉関連サービスでの給食が増えていくことが予想されます。
入居型の施設だけでなくデイサービスやショートステイなどの短期利用でも食事が発生するため、高齢化にともない、利用者数が増えていくでしょう。
一方、最近、給食会社が介護施設に提供するサービスで増えてきたのが、「介護施設向けパック給食」といわれる完調品や半調理済み食材の導入です。
これは冷蔵または冷凍温度帯で納品される食材を１０分程度湯煎し盛り付けるだけで食事が完成するもので、今後も成長が期待されています。
面接では、「フードサービス業界の課題は何だと思いますか」と質問されるかも知れません。
フードサービス業界の仕事
フードサービス業界特有の仕事には、「商品・メニュー開発」「店舗開発・マーチャンダイザー」「バイヤー」「スーパーバイザー」「店長」「栄養士・管理栄養士」などがあります。
- 商品・メニュー開発は、消費者の食に対する嗜好を読んで、より売れる商品やメニューの開発に取り組みます。
- 店舗開発・マーチャンダイザーは、出店計画の立案、出店予定地についてのリサーチ、店舗形態や規模などを決定します。
- バイヤーは、商品の原材料の買い付けを行い、場合によっては生産者と共同で原材料の開発なども行います。
- スーパーバイザーは、複数の店舗を担当して、円滑な店舗経営のためのアドバイスや指導を行います。
- 店長は、店舗を運営する現場の責任者として、売上やスタッフの管理、育成などを行います。
- 栄養士・管理栄養士は、特に給食事業で「食事や栄養の指導」をすることや、献立作成や食材の発注、栄養素の計算など「食事の管理」を行います。
これら以外にも、コーポレートスタッフとして、経理、人事・総務、広報、情報システムなどの職種があります。
フードサービス業界ではどのような仕事があるのか、仕事内容をしっかり理解していることが、面接で志望動機を答えるときに重要です。
また、事前に十分把握していると、面接で希望する仕事を訊かれたときに役に立ちます。
まとめ
フードサービス業界各社に応募する人は、フードサービス業界の基礎知識を身につけて、就職や転職の面接での志望動機を語る際などに役立ててください。
また、面接官からの質問に答えるときにも、本記事で紹介したような知識が大切になります。
この他にも面接に向けて、フードサービス業界の知識を積極的に吸収しましょう。
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フードサービス業界各社の具体的な面接対策については以下の記事を参考にしてください。