【転職】退職の引き止めにあったときの上手な断り方

就活・転職攻略の秘訣

2023.12.03 更新

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退職転職

退職を決意して、上司に退職の申し出をしたところ、しつこいほどの引き止めにあうことがあります。

このとき退職の意思が固いならば、どのような断り方をすれば良いのか悩むものです。

それでは、なぜ上司は退職の引き止めをするのでしょうか？

引き止めの上手な断り方はあるでしょうか？

その他、円満退職する上で心がけたいことも知っておきたいものです。

本ブログは、退職の引き止めにあったときの上手な断り方について解説します。

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なぜ上司はしつこいくらいに退職の引き止めをするのか
しつこい退職の引き止めとは、具体的にどのようなものか
引き止めの上手な断り方
円満退職する上で心がけたいこと
まとめ

なぜ上司はしつこいくらいに退職の引き止めをするのか

退職を決意して上司に退職を申し出るとき、よほどのことが無い限り、通常は退職の引き止めをされます。

（退職が引き止めようもない理由であることや、本人の評価が低い場合は、引き止められないことがあるかも知れません）

場合によっては、しつこいくらいに退職の引き止めをすることがありますので、断り方に苦労することがあります。

退職をしつこく引き止めるのは、次のような理由によります。

仕事を任せられる社員が退職すると、業務に支障をきたす
担当業務をそつなくこなして、安心して任せられる部下は貴重な存在です。

そのような社員が退職すると、中途採用などで補充できても、一通りの仕事を任せられるには時間がかかります。

なので、ずっと上司の下で働いてもらいたいと考えています。

この場合は、社員も自分が評価されていることはわかっていますから、しつこいくらいの引き止めがなされると、退職の決意もにぶりがちになります。
社内で引き継ぎできる社員もいなくて、中途採用もむずかしい
退職を申し出ても、引き継ぎできる社員が社内にいなくて、中途採用募集をしても簡単に採用できそうもないときは、後任がいないために業務が滞ってしまうために、しつこく引き止めます。

補充できる社員がいないときは、残った社員が業務を分担することになるので、職場内の不満にもつながります。

また、中途採用などで補充できても、一通りの仕事を任せられるには時間がかかりますので、生産性は落ちてしまいます。
同僚のモチベーションが下がる
特に、業務が厳しく、職場のメンバーが疲弊していて、誰かが退職すると次々に退職の連鎖が起こりそうなときは、そうならないようにしつこく退職を引き止めます。

また、職場のなかで仕事ができる人と認められている社員が退職すると、他の社員にも動揺が広がることもあり、しつこく引き止めます。
上司の労務管理がマイナス評価される
上司も社員の一人であり、人事評価されています。部下が退職すると、労務管理に問題ありとみなされる恐れもあり、退職をしつこく引き止めます。

特に、優秀な社員と認められている人が退職すると、上司のダメージは大きくなりますので、必死に引き止めるでしょう。
中途採用にはコストがかかる
通常は退職者を補充するために中途作用をしますが、求める人材を採用することは簡単ではありません。求人広告費や、採用担当者の人件費といったコストも発生しますから、会社としては出来る限り退職者を出したくありません。

また、時間もかかりますから、退職から補充までの期間が空くこともあります。

このような理由から退職をしつこく引き止めますから、断り方をあらかじめ考えておく必要があります。

しつこい退職の引き止めとは、具体的にどのようなものか

ここでは、退職を申し出たときのしつこい引き止めとは具体的にどのようなものかを説明します。

引き止めの断り方を考える上で、あらかじめ知っておく必要があります。

会社に必要な人材と訴える
仕事を任せられる社員が退職すると、業務に支障をきたすので、「あなたはうちの会社にどうしても必要な人材である」「将来の○○部門を担ってもらいたい」と本人の高い評価を口に出します。

なので、そこまで高く評価してもらえるならばそのまま残ろうかと考えることも選択肢の一つです。

ただし引き止めが、退職を単にやめさせるための言葉なのか、本心なのかは判断する必要があります。日頃の上司の態度から判断してください。
「せめて、後任が決まるまで退職を待ってほしい」と要請される
「後任が決まるまで退職を待ってほしい」と要請されることもあります。

社内に異動出来る社員がいない場合や、中途採用募集をしても適切な人が採用できるか不透明な場合は、新卒が入社するまでとどまって欲しいと引き止められることもあります。

すると、退職することが決まっていながら、ずるずると不安定な状態で働くことになってしまいます。

転職先が決まっている場合は当然ですが、本当に退職の意思を固めた場合には、毅然とした態度が必要です。
「業務の山を越えるまで待ってほしい」と要請される
職場によっては、１年のうちで繁忙期が決まっていることがあり、山を越えるまで待ってほしいと要請されることがあります。

ですが、転職先が決まっている場合は、そこまで相手の会社が待ってくれるかわかりません。

転職先が決まっていない場合は、円満退職をするためにそこまで退職を延ばす決断をすることも選択の一つです。

あるいは、繁忙期を避けて、退職の申し出をすることも考えられます。
転職しても良いことはないと説得する
「たとえ転職しても、今よりも仕事はきびしい」「転職しても能力的にむずかしい」といった転職より、会社に残ったほうにメリットがあるような言い方での引き止めです。

ですが、上司も他社の事情を知っているわけではなく、あくまで引き止めの理由をこじつけて言っているにすぎません。

この場合も、転職先が決まっている場合は当然ですが、本当に退職の意思を固めた場合には、毅然とした態度が必要です。
待遇を見直す
本人の退職理由が給料や役職ならば、給料のアップ、役職昇進を提案することや、仕事や人間関係に不満があるときは、職場異動を提案するといった待遇を見直すことがあります。

会社からの提案に納得して、会社に留まることも選択のひとつですが、その後、職務で成果を上げないと、「会社を脅して処遇改善をしてもらった」と陰口を言われる恐れもあります。

引き止めの上手な断り方

それでは、引き止めに対して、トラブルを起こさずにスムーズに退職するための上手な断り方を説明します。

転職先が決まっていることを伝える
最も効果的な退職の引き止めに対する断り方は、「既に転職先が決まっている」ことを言うことです。

そして、「１ヶ月後を目途に入社を想定している」と、いつ頃までに入社するか話し合いを進めていることを伝えるといいでしょう。

転職先が決まっている場合は、上司もなかなか引き止めはむずかしいものです。

ただし、会社名を伝えると、その会社の噂程度のネガティブな情報を言って、引き止めることがありますから、注意が必要です。

転職先が決まっていない場合は、転職活動を既に行っているといった、転職に向けた準備を進めていることを伝えるといいです。
退職することは既に決めていて、変えることはないことを伝える
上司との面談では、退職することが自分として決定していることを毅然とした態度で伝えましょう。

少しでも迷っている雰囲気が伝わると、「退職を撤回出来るかも知れない」としつこい引き止めを行おうとします。

あるいは、「○○の理由で、退職するかどうか相談したい」と伝えると、退職の引き止めにあいますので、注意してください。

その結果、退職日がずるずると長引いて、いつ退職できるかわからなくなってしまいます。

毅然とした態度を見せる断り方は、なかなか引き止めにくいものです。
退職理由は、前向きなものとする
退職理由は、「現在の会社ではできない○○の仕事にチャレンジしたい」「キャリアアップを目指したい」など、前向きで、会社では叶えられない夢を実現するためであることの断り方は、なかなか引き止めにくいものです。

これに対して、職場の人間関係や、給料、業務内容といった会社の不満を挙げての断り方は、上司が感情的になる恐れもあり、円満退職することが難しくなりますから避けてください。
これまで世話になったことの感謝の気持ちを伝える
引き止めの具体的な提案について、本人がいちいち反論していると上司も感情的になり、円満退職がむずかしくなります。

なので、引き止めに対しては感謝の言葉を伝えて、合わせてこれまで世話になったことを感謝しましょう。

加えて、前向きな退職であることを伝えれば、上司も引き止められないと受け入れてくれるかも知れません。

以上が、会社の引き止めに対して、トラブルを起こさずにスムーズに退職するための上手な断り方です。

ポイントは、引き止めに対して、感謝しつつも毅然とした態度での断り方といえます。

円満退職する上で心がけたいこと

どうせなら、これまでお世話になった会社や職場のメンバーとトラブルを起こさず、円満退職したいものです。

そのために、心がけたいことを以下に説明します。

退職は、１ヶ月以上前に申し出る
民法では、退職の申し出をしてから2週間が経過すれば退職が成立すると規定しています。

ですから、法的には２週間前の申し出により退職は可能ですが、引き継ぎなどを考慮すると１ヶ月以上前に申し出をすることが円満退職には必要です。

また、自社の就業規則には、退職するさいの規定が載っていますので、確認してください。

早めの申し出により、職場、関係する部署や顧客、取引先への迷惑を最小限に押さえましょう。
転職先は、伝えても、伝えなくてもどちらでもかまわない
退職を申し出たとき、既に転職先が決まっていることがあります。

この場合、「転職先の会社を教えてほしい」と言われることがありますが、しつこい引き止めの断り方として、会社名を教えることは有効です。

一方で、内定段階であり、労働条件も未定で不確定要素がある場合は、会社名を教えなくてもいいです。

「○○業界の会社を候補として活動を進めています。正式に決まった時は教えます」と業界だけを言ってください。

退職するさいに、転職先の会社名を言わなければならない法的な義務はありません。
転職先の話題を自ら口に出さない
退職が正式に決まると、転職先の職場やポジション、担当職務などをつい話したくなるものですが、そうすると「おしゃべりな人」という印象を与えます。

そのような口が軽い人ならば、転職先で自社の機密情報を漏らしてしまうのではという懸念も持たれてしまいますので、自ら口に出さないようにしましょう。