【転職】円満退職できる、適切な退職理由のつくり方と進め方
勤務先を辞めるときは誰でも円満退職したい気持ちがありますが、「納得される退職の理由がわからない」とか「退職手続きをどのように進めたらよいか」と悩むものです。
円満退職とは、いったいどのような退職を指し、自分にとってどのようなメリットがあるのでしょうか？
円満退職できる適切な退職の理由とは、何でしょうか？
円満退職に向けた手続きの進め方も知りたいものです。
本ブログは、円満退職できる、適切な退職の理由のつくり方と進め方を解説します。
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円満退職とはどのような退職を指すのか
円満退職とは、①会社が退職することを快く受け入れる、②社員が心のしこりを残さずに退職する、といったように、トラブルを起こさないで社員が退職することです。
一般的に、退職する事情は、人間関係の問題や待遇の不満、仕事の不満といったネガティブな理由によることも多いものです。
なので、そのような不満をありのままに言って、スカッとした気分で辞めてやろうと思うかも知れません。
ですが、どのような理由であろうとも、会社と社員がお互いに気持ちよい状態で退職したほうが、将来的には得策です。
世の中は広いようで狭いものです。いつ、元の会社とビジネスの上でつながりができるかも知れません。
そのとき後悔しないように、円満退職することが大切です。
円満退職するメリットは何か
円満退職するメリットは次のようなことがあります。
- 退職日まで、職場の人間関係で嫌な気持ちを持たないですむ
退職の意思を伝えてから退職するまで、引き継ぎなどを考慮すると少なくとも１～２ヶ月の期間、職場で働かなくてはいけません。
不満を言った後では、お互いに嫌な気持ちでいなければなりません。
- 退職の事務手続きをつつがなく行うことができる
問題を抱えたままでは、上司や人事部門との事務手続きの上でトラブルが発生しやすくなります。
退職する理由によっては、退職手続きが長期化し、転職先への入社日や有給休暇の消化といったスケジュールにも影響の出る恐れがあります。
円満退職ならばそうした恐れはありません。
- 円満退職ならば、転職面接で問題なく退職の理由を説明できる
転職の面接では必ず退職の理由を質問されます。円満退職ならば自信を持って答えることができます。
- 将来退職した会社とビジネスの上でつながりができたとき、問題なく仕事ができる
将来、元の会社とビジネスで関係したときも、気持ちよく仕事ができます。
逆に転職先で、退職したときのトラブルがわかってしまうと、マイナスイメージとなってしまい、仕事に支障がでてくるかもしれません。
- 本人もスッキリした気持ちで退職できる
円満退職すれば、スッキリとした気分で退職できますし、職場の人たちも気持ちよく送り出してくれます。
退職後も元の同僚と親しく交流することができます。
以上のようなメリットを考慮すると、円満退職する理由がわかるかと思います。
円満退職する必要のないこともある
円満退職は、あくまで本人がその会社に勤務できたことを感謝して、スムーズに退職したい気持ちからでてくるものです。
ですから、会社から理不尽な取り扱いを受けて、体調不良になったり、パワハラ、セクハラなどのハラスメントを受けたりしている場合には、あえて円満退職を目指そうとせずに、できるだけ早く辞めても問題ありません。
退職を申し出たときに、「これまでにかけた費用を払え」と脅かされたとか、「直ぐに辞めてほしい」と無理やり辞めさせようとしたときも、円満退職を考える必要はありません。
民法では、「解約の申入れの日から２週間を経過することによって終了する」と定められていますから、退職願を出して２週間が経過すれば、会社の承諾がなくても退職することはできます。
また、労働基準法では、「労働者を解雇する場合は３０日前までに予告するか、解雇予告手当として、３０日分の賃金より、解雇予告日から解雇日までの日数を引いた分の平均賃金を支払わなければならない」とされています。
これらの知識をもとに毅然とした態度で退職を申し入れましょう。
円満退職できる適切な退職理由とは、どのようなものか
それでは、どのような理由ならば円満退職できるのでしょうか。
- 前向きな退職理由とする
円満退職のためには、退職理由も会社が快く自分を送り出してくれるような内容にしてください。
「職場の人間関係が悪くて働けない」「この会社ではスキルが身につかない」「自分の成果を正当に評価してくれない」「給料が安い」とのこうした不満が直接の退職理由だったとしても、それをそのまま告げるわけにはいきません。
「職場のメンバーと協力し合って目標を達成できる仕事をしたい」「自分のキャリアアップを目指して、それが身につく企業に転職したい」「〇〇の仕事ができる企業に転職したい」というような前向きの表現にして退職理由を伝えるといいです。
退職後のキャリアアップや夢の実現など、将来を見据えた退職理由ならば、会社も引き止められないので有効です。
- プライベートな退職理由とする
親の介護や、自分の健康上の理由、海外留学、結婚などプライベートな退職理由は納得されやすく、引き止めにくく、円満退職できます。
- 嘘はつかない
特にプライベートな退職理由は、本当ならば問題ないですが、嘘をついたときは、後で会社にわかってしまうこともありえますから、嘘をつかないようにしてください。
円満退職に向けた手続きの進め方
ここでは、退職の意思を固めた時、円満退職に向けた手続きの進め方を説明します。
- 退職の意思表示はできるだけ早く上司に伝える
意思表示をすると、担当した業務の引継ぎを行なう必要があります。
法的には２週間前でかまわないですが、引き継ぎ期間を考慮すると最低でも１ヶ月、通常はそれ以上必要となります。
就業規則にも「退職は〇ヶ月前までに申し出ること」と書いてあれば、それに従うことが円満退職につながります。
時間的な余裕を持たずにあわただしく引き継ぎを済ませると、後任者の混乱を招いたり、職場にも迷惑をかけてしまったりします。そうならないよう配慮することも円満退職の秘訣です。
意思表示をした時点で転職先が決まっている場合は、転職先の意向と、引き継ぎ期間を踏まえて退職日を決めなくてはいけません。
上司と２人だけで落ち着いて退職申し出の会話できるように、あらかじめ面談時間を予約して、会議室などをセットしましょう。
メールや電話で伝えることはマナーに反しますから避けてください。
また、上司に伝える前に、職場の親しい同僚に漏らすことのないようにしてください。
本人から上司に伝える前に、退職することが上司の耳に伝わると問題が起きかねません。
- 退職願・退職届を提出する
退職願・退職届を上司に提出したら、そこから上司と人事部門が調整して退職の承認手続きがスタートします。
退職願・退職届における退職理由は、具体的な理由を書く必要はありません。「一身上の理由」としてください。
退職願・退職届を提出後、正式な退職日が決定します。
- 職務の引き継ぎを行う
後任者が決まって引き継ぎを行う前までに引き継ぎ事項を整理しておいてください。マニュアルの整備をしておくとスムーズな引き継ぎができます。
また、仕事の上で関係する部署への退職の連絡も必要となってきます。
社内に退職のことが知れ渡ると、職場の同僚や他部署の知り合いが動揺して、退職理由や転職先を知りたがることもありえますが、決して会社への不満や悪口は言わないでください。
上司にそれが伝わると、円満退職するには、マイナス要素となってしまいます。
退職までに担当した業務や引き継ぎを終わらせ、支障なく円満退職できることを目指して誠実に対応しましょう。
まとめ
円満退職するために、上司に納得される退職の理由と退職手続きの進め方について考えてみました。
円満退職とは、①会社が退職することを快く受け入れる、②社員が会社に心のしこりを残さずに退職する、といったように、トラブルを起こさないで社員が退職することです。
円満退職するメリットは次のような５つがあります。
- 退職日まで、職場の人間関係で嫌な気持ちを持たないですむ
- 退職の事務手続きをスムーズに行うことができる
- 円満退職ならば、転職面接で問題なく退職の理由を説明できる
- 将来退職した会社とビジネスの上でつながりができたとき、問題なく仕事ができる
- 本人もスッキリした気持ちで退職できる
一方で、会社から理不尽な取り扱いを受けて、体調不良になったり、パワハラ、セクハラなどのハラスメントを受けたりしている場合には、あえて円満退職を目指そうとせずに、できるだけ早く辞めても問題ありません。
円満退職できる適切な退職の理由とは、次のようなものがあります。
- 前向きな退職の理由とする
- プライベートな退職の理由とする
- 嘘はつかない
退職の意思を固めた時の、円満退職の手続きの進め方は次の通りです。
- 退職の意思表示はできるだけ早く上司に伝える
- 退職願・退職届を提出する
- 職務の引き継ぎを行う
以上、円満退職できる、適切な退職の理由のつくり方と進め方を解説しました。
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