【就活・転職】履歴書のワーホリ経験|書き方とアピール法
就活や転職活動で履歴書を作成する際、ワーホリ経験(ワーキングホリデー経験)を
どう記載すべきかで悩む人は少なくありません。
- 履歴書にワーホリ経験は記載したほうがいいのか
- 学歴・職歴のどこに記入するのが正しいのか
- 採用担当者にマイナス評価されないか
- どのようにアピールすれば評価につながるのか
本記事では、履歴書におけるワーホリ経験の正しい書き方と、就活・転職で評価される
アピールの仕方を、人事の視点からわかりやすく解説します。
就活や転職活動では、自己分析や企業研究した結果を基に履歴書やエントリーシート(就活)、職務経歴書(転職)を作成し、一貫性をもたせて面接に繋げることを強く意識して臨んでください。
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ワーホリ(ワーキングホリデー)とは
ワーホリとは、ワーキングホリデー制度の略称です。
18歳〜30歳前後の若者を対象に、二国間の協定に基づき、一定期間の滞在・就労・就学を
認める制度を指します。
ワーホリの主な目的は、以下のとおりです。
- 滞在国の文化や生活様式を体験する
- 現地の人々と交流し、相互理解を深める
- 語学力や異文化適応力を身につける
2026年1月現在、日本は約30か国・地域とワーホリ協定を結んでいます。
滞在期間は原則1年ですが、国によっては条件付きで最長2〜3年滞在できるケースもあります。
履歴書にワーホリ経験は書いたほうがいい?
結論から言うと、履歴書には必ずワーホリ経験を記載したほうがよいです。
理由は明確で、ワーホリ経験を記載しないと以下のような問題が生じるためです。
- 就活生の場合:1年間の休学理由が不明になる
- 転職者の場合:職歴に空白期間が生じる
採用担当者は、履歴書の空白期間に必ず注目します。
何も記載がない場合、「目的のないブランク」「計画性に欠ける行動」と誤解される
可能性があります。
そのため、ワーホリ経験は隠さず、正しく記載することが重要です。
履歴書におけるワーホリ経験の正しい書き方
ここでは、就活の場合と転職活動の場合に分けて、履歴書の正しい書き方を解説します。
- 就活の場合|学歴欄にワーホリ経験を記入する
大学を休学してワーホリに行った場合は、学歴欄に記載します。
記載例
令和○年4月 ○○大学○○学部○○学科 入学
令和○年○月 ○○大学○○学部○○学科 休学
ワーキングホリデー制度を利用してオーストラリアへ1年滞在するために休学
(令和○年○月まで)
令和○年3月 ○○大学○○学部○○学科 卒業見込みポイントは以下の3点です。
- 「休学理由」を具体的に書く
- ワーホリ制度を利用したことを明記する
- 滞在期間を明確にする
これにより、計画性を持って行動したことが伝わります。
- 転職活動の場合|職歴欄にワーホリ経験を記入する
会社を退職してワーホリに行った場合は、職歴欄に記載します。
令和○年4月 ○○株式会社 入社
令和○年○月 ○○株式会社 一身上の都合により退職
令和○年○月 ワーキングホリデー制度を利用してオーストラリアへ1年滞在
(令和○年○月まで)「無職期間」と見せないためにも、退職後すぐにワーホリに行った流れを明確に示すことが大切です。
履歴書でワーホリ経験を評価につなげるアピール方法
ワーホリ経験は、日本の法律上、正式な職歴には該当しません。
しかし、アピールの仕方次第で、採用担当者に高く評価される経験になります。
- 仕事内容が活かせる場合は、履歴書で伝える
ワーホリ中にした仕事が、応募する仕事と少しでも関係しているなら、
自己PRや志望動機で必ず触れましょう。たとえば、次のように考えます。
- 接客の仕事をしていた
→ 人と話す力、相手に合わせた対応力が身についた
- 農業・工場で働いていた
→ 体力、毎日コツコツ続ける力、責任感が身についた
- オフィスで働いていた
→ 英語でのやり取り、パソコン作業に慣れた
大切なのは、**仕事の内容そのものよりも「そこから何を学んだか」**です。
履歴書では、次の順番で記載すると伝わりやすくなります。
① ワーホリ中に何をしていたか
② その経験から何を身につけたか
③ その力を、会社でどう活かせるか
この流れを意識すると、評価されやすくなります。
- 接客の仕事をしていた
- 海外生活での経験も、立派なアピール材料
ワーホリでは、日本とは違う環境で生活します。
多くの人が、次のような経験をしています。- 言葉や文化が違って苦労した
- 生活習慣の違いに戸惑った
- 国籍の違う人と一緒に働いた
これらの経験は、履歴書では次のような強みとして伝えられます。
- 自分で考えて行動する力
- 問題が起きたときに解決しようとする力
- 違いを受け入れて柔軟に対応する力
ポイントは、「楽しかった」「大変だった」だけで終わらせないことです。
- 何が大変だったのか
- そのときどう考えて、どう行動したのか
- その経験が、仕事でどう役立つのか
ここまで書けると、採用担当者にしっかり伝わります。
- 語学力は、正直に・具体的に記入する
語学力を履歴書に記入するときは、盛りすぎないことが大切です。
次のように、事実をそのまま書きましょう。
- 英語で日常会話ができる
- 接客で簡単な英語対応ができる
- 英語でのメール対応をしていた
- 資格やスコアがある(あれば記載)
「ペラペラ」「ビジネスレベル」など、あいまいな表現は避け、
実際にできることを具体的に記入すると信頼されます。 - 人事からのひとこと
ワーホリ経験は、書き方次第で「ブランク」ではなく「強み」になります。
無理に立派に見せる必要はありません。「何を経験し、何を学び、どう活かしたいか」を、
シンプルに伝えることが一番大切です。
履歴書のワーホリ経験でよくある質問(Q&A)
Q1. ワーホリ経験は履歴書に記入すると不利になりますか?
A1. 正しく記入すれば、不利にはなりません。むしろ何も書かずに空白期間があるほうが、採用担当者には不安材料になります。目的や行動が伝わる書き方をすれば、前向きな経験として評価されます。
Q2. ワーホリ経験は学歴と職歴、どちらに記載すればいいですか?
A2. 状況によって異なります。
- 学生で休学して行った場合 → 学歴欄
- 会社を退職して行った場合 → 職歴欄
自分の立場に合った欄を使用することが重要です。
Q3. ワーホリ中のアルバイトは職歴に書けますか?
A3. 原則として職歴には記入しません。ただし、仕事内容が応募職種に関係する場合は、自己PRや志望動機で触れると効果的です。
Q4. ワーホリ経験しかなく、正社員として日本の会社で働いた経験はありません
A4. 問題ありません。「経験の中身」と「そこから何を学んだか」が重視されます。行動力や挑戦した姿勢を具体的に伝えましょう。
Q5. ワーホリ中に働いていなかった場合でも記入してもいいですか?
A5. 問題ありません。語学学習、海外生活への適応、異文化理解など、仕事以外の経験も立派なアピール材料になります。
Q6. ワーホリの理由は履歴書に記入したほうがいいですか?
A6. 簡潔に書くのがおすすめです。特に学歴・職歴の流れが不自然にならないよう、「ワーキングホリデー制度を利用して◯年間滞在」と記入するだけでも十分です。
Q7. ワーホリ期間が長いとマイナス評価になりますか?
A7. 期間の長さより、過ごし方が重視されます。1年以上でも、目的意識を持って行動していれば問題ありません。何をして、何を得たのかを説明できることが大切です。
Q8. 語学力はどの程度から履歴書に記載していいですか?
A8. 日常会話レベルでも問題ありません。大切なのは、実際にできることを正直に書くことです。過度な表現は避け、具体的に記載しましょう。
Q9. ワーホリ経験は自己PRと志望動機、どちらで使うべきですか?
A9. 内容によって使い分けましょう。
- 強み・スキル → 自己PR
- 会社との接点 → 志望動機
無理に両方に入れる必要はありません。
Q10. ワーホリ経験が応募職種と関係ありません
A10. 問題ありません。仕事内容が違っても、
- コミュニケーション力
- 課題解決力
- 柔軟性
など、どの仕事にも活かせる力を伝えれば評価されます。
Q11. 履歴書にワーホリの国名は記入したほうがいいですか?
A11. 書いたほうが親切です。採用担当者が状況をイメージしやすくなり、面接でも話が広がりやすくなります。
Q12. ワーホリ経験は短く記載しても大丈夫ですか?
A12. 問題ありません。履歴書では事実を簡潔に、詳しい内容は面接や自己PRで補足するのが基本です。
Q13. ワーホリ経験をネガティブに聞かれたらどう答えればいいですか?
A13. 事実+前向きな学びをセットで伝えましょう。「不安だった点」よりも、「そこから何を得たか」を意識すると印象が良くなります。
Q14. ワーホリ後すぐ就職・転職していません
A14. 正直に書き、理由を説明できれば問題ありません。帰国後の準備期間や活動内容を整理しておきましょう。
Q15. ワーホリ経験は記載せずに面接で話すのはアリですか?
A15. おすすめしません。履歴書に書かれていない空白期間は、必ず疑問を持たれます。
事前に書いておくほうが安心です。
まとめ|履歴書ではワーホリ経験を「正しく」「前向きに」伝える
履歴書におけるワーホリ経験の書き方とアピール方法について解説しました。
- ワーホリ経験は必ず履歴書に書く
- 就活は学歴欄、転職は職歴欄に記載
- 空白期間を作らないことが重要
- 経験から得た学びを仕事にどう活かすかが評価ポイント
ワーホリ経験は、書き方次第で大きな強みになります。
ぜひ本記事を参考に、採用担当者に伝わる履歴書を作成してください。
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