【転職】履歴書には職歴が１ヶ月未満は書く？書かない？
転職活動において、履歴書に１ヶ月未満の職歴は書くべきか、書かなくても良いか悩む人は多いようです。
履歴書には職歴が１ヶ月未満は書くべきか、書かなくても良いのかわかりません。
履歴書に１ヶ月未満の職歴を書くメリットと考慮することは何でしょうか？
一方で、履歴書に１ヶ月未満の職歴を書かないときに考慮することも知りたいものです。
本ブログは、履歴書には職歴が１ヶ月未満のとき、書くべきか書かなくても良いかなどについて解説します。
転職活動では、自己分析や企業研究した結果を基に履歴書や職務経歴書を作成し、一貫性をもたせて面接に繋げることを強く意識して臨んでください。
本サイト「キャリア育みファーム」を読んでいただければ、転職活動の選考・面接対策に自信が持てるようになります。さらに、絶対の自信を持って臨みたい方には、「転職面接必勝法」を用意しております。
履歴書には職歴が１ヶ月未満は書くべきか書かなくても良いか
履歴書や職務経歴書の職歴で、記載する内容に関する法的な取り決めはありません。
ネットなどで職歴が３ヶ月未満は書かなくても良いとするものがありますが、その法的な根拠もありませんから、職歴は働いた期間に関わらず全て記載することが基本です。
履歴書などに職歴を記載する意味は、これまでの職歴を示すことで本人の経験やスキル、能力などを知ってもらうためであり、省略できるものではありません。
ですから、履歴書には職歴が１ヶ月未満でも記載することをお勧めします。
ただし、正社員で応募の場合、短期勤務を前提とした、きちんとした雇用契約を結んでいないアルバイトは書く必要はありません。（応募する職種に経験が使えるアルバイトは記載すると有利なことがあります）
履歴書に１ヶ月未満の職歴を書いたときのメリット
それでは、履歴書に１ヶ月未満の職歴を記入したときのメリットを説明します。
- 新卒で入社して、１ヶ月未満の職歴でも第二新卒として転職活動ができる
たとえ１ヶ月未満の職歴でも、企業に採用されて新卒で入社したことは確かです。
第二新卒として企業に応募するさいは、履歴書に記載された１ヶ月未満の職歴であっても「企業に採用された人」として評価されます。
一方で、履歴書に１ヶ月未満の職歴を書かないときは、就活においてどこの会社にも採用されなかったと見なされ、何かあったのではないかと勘繰られてしまう可能性があります。
- 新卒で入社して、１ヶ月未満の職歴のなかでも、ビジネスマナーは身につけていると見なしてもらえる
１ヶ月未満では、研修期間と見習い程度の職歴であり、仕事を覚えるまでに至っていないことは事実です。応募先も業務経験から得たスキルを期待していません。
ですが、わずか１ヶ月未満でも社会人経験があり、最低限のビジネスマナー教育を受けていれば、一から教育をする必要はありませんから、コスト面からも助かります。
- 空白期間が生じない
履歴書に１ヶ月未満の職歴を書かないときは、その期間は空白期間となります。転職活動の期間を含めると空白期間は数ヶ月となることが想定されます。
空白期間はなるべく短いに越したことはありません。
履歴書の空白期間が長いと、書類選考でもチェックされますし、面接でも質問されるでしょう。
１ヶ月未満の職歴でも書くことで空白期間を短くすることができます。
履歴書に１ヶ月未満の職歴を書いたときに考慮すること
履歴書に１ヶ月未満の職歴を記入したときに考慮することがあります。
面接では、必ず退職理由を訊かれますが、特に入社１ヶ月未満ではその理由を深掘りされるでしょう。
１ヶ月未満の職歴では、何か気に入らないことがあれば直ぐに辞めてしまうのではないかと懸念を持たれるからです。
退職理由で納得されやすいものは、①前向きな理由、②やむを得ない事情による理由です。
前向きな理由とは、資格取得、留学、自分のスキルを高めたいといったような、自己向上意欲が感じられるものです。
また、やむを得ない事情による理由とは、事故・病気、家族の介護といった自分の意思とは別の理由です。これらを説明するときは、面接時点で健康状態は良好とか、介護の必要がなくなったと、勤務に影響しないことを付け加える必要があります。
一方、職場の人間関係、ハラスメント、会社の将来性に疑問といったネガティブな理由は、それが本当であっても言わないほうが良いでしょう。（ハラスメントは上手に伝えれば、同情してもらえます）
書類選考が気になる人は、前向きな理由や、やむを得ない事情による理由を特記事項欄に記入しても良いでしょう。
以上、履歴書に１ヶ月未満の職歴を書いたときの考慮点を理解しておいてください。
履歴書に１ヶ月未満の職歴を書かないときに考慮すること
履歴書に１ヶ月未満の職歴を記載すると、「面接で理由を深掘りされる」「履歴書の見た目が良くない」などといった理由で、あえて記載しないことを選択する人もいるかと思います。
そのような人は、次の考慮点を理解してください。
- 社会保険の加入履歴で、１ヶ月未満の職歴が発覚することがあります。
１ヶ月未満の職歴でも、厚生年金や雇用保険に加入済のことがあります。社会保険に加入すると加入履歴が年金事務所やハローワークに残ります。
面接時には１ヶ月未満の職歴を記載しなくてもわかりませんが、入社後、社会保険の加入手続きをするときに職歴に虚偽の記載がバレてしまう可能性があります。
正社員として社会保険に加入したら、１ヶ月未満の勤務でも履歴書には記載したほうが良いでしょう。
- 年末調整時の源泉徴収票で１ヶ月未満の職歴が発覚することがあります。
年末調整とは、年末にその年１年分の給与総額から所得税額を再計算して所得税の過不足額を調整することです。
中途入社の場合、年末調整時には、元の会社の源泉徴収票の提出が求められますが、１ヶ月未満の職歴を隠すとその分の給与が年末調整されず、結果的に脱税となります。
税務署にそのことが見つかると会社に連絡があります。
- 履歴書に１ヶ月未満の職歴を書かないで、内定時や入社後に発覚したときは、経歴詐称となります。
履歴書は、応募者が正直に記載し、企業が記載内容を信じることで成り立っている書類ですから、経歴詐称は企業との信頼関係を裏切る行為と言えます。
履歴書や職務経歴書に職歴を記入しないで内定時に発覚すれば内定取り消しとなるでしょう。
また、入社後に発覚したときは、就業規則によって懲戒対象となります。
最悪の場合には解雇となりますが、そこまでいかなくてもその後の社内における位置は微妙なものになるでしょう。（ちなみに解雇が認められる可能性が高い重要な経歴は、学歴、職歴、犯罪歴と言われています）
運よく、経歴詐称がバレなくても、いつバレるかと心配しながら働くことは、精神的にも良くありません。
- １ヶ月未満の職歴を書かないとその期間は空白期間となります。
１ヶ月未満の職歴と前後の期間を含めた空白期間が長いと面接でその理由を深掘りされます。
空白期間が長いと見なされる期間は企業によってまちまちですが、一般的には６ヶ月を超えると企業が懸念を抱く可能性があります。
上記で、入社１ヶ月未満の職歴ではその理由を深掘りされると説明しましたが、空白期間が長くても答えを用意する必要があります。
前向きな回答を準備してください。
以上を考慮すると、職歴が１ヶ月未満であっても履歴書に記載しないのはリスクが高いと言えるでしょう。
まとめ
履歴書には職歴が１ヶ月未満のとき、書くべきか書かないでおくべきか考えてみました。
履歴書や職務経歴書の職歴で、記載する内容に関する法的な取り決めはありません。職歴は働いた期間に関わらず全て記載することが基本です。
履歴書には職歴が１ヶ月未満でも記載することをお勧めします。
履歴書に１ヶ月未満の職歴を書いたときのメリットは、次の３つです。
- 新卒で入社して、１ヶ月未満の職歴でも第二新卒として転職活動ができる
- 新卒で入社して、１ヶ月未満の職歴のなかでも、ビジネスマナーは身につけていると見なしてもらえる
- 空白期間が生じない
履歴書に１ヶ月未満の職歴を書いたときに考慮することは、面接において、退職理由を深掘りされることです。
一方で、履歴書に１ヶ月未満の職歴を書かないときに考慮することは次の４つです。
- 社会保険の加入履歴で１ヶ月未満の職歴が発覚することがあります。
- 年末調整時の源泉徴収票で１ヶ月未満の職歴が発覚することがあります。
- 履歴書に１ヶ月未満の職歴を書かないで、内定時や入社後に発覚したときは、経歴詐称となります。
- １ヶ月未満の職歴を書かないとその期間は空白期間となり、前後の期間を含めて空白期間が長いと面接でその理由を深掘りされます。
以上、履歴書には職歴が１ヶ月未満のとき、書くべきか書かないでおくべきか解説しました。
最後に、キャリア育みファームでは、面接の必勝マニュアル「転職面接必勝法」を販売しています。
もちろん履歴書や職務経歴書の自己ＰＲや志望動機などの作成にも役立つマニュアルとなっています。
会社側が採用の決め手として最も重視しているのは面接である‼
ということをご存知でしょうか。
面接対策には十分時間をかけることが大切です。具体的にどのように面接対策を進めていくのか、ほとんどの方は知りません。そんな方を支援したい一心で、必勝マニュアルを作成しております。
具体的な面接ノウハウが満載のマニュアルです。「なるほど、このようにすればいいのか」と理解して準備すれば、自信を持って面接に臨むことができ、ライバルからグンと抜け出すこと請け合いです。ぜひ、以下のページで詳細をご覧ください。
その他、以下のリンクも読み進めるとお役に立ちます。