【転職】職務経歴書に休職を書く必要はある？考え方と書き方
職務経歴書に病気やけがなどで休職したことを記入する必要があるか、悩む人は多いようです。
そもそも職務経歴書に休職したことを記入する必要はあるでしょうか？
職務履歴書に休職したことを書いた方が良いときは、どのような場合でしょうか？
職務経歴書への休職の書き方や、転職活動で気をつけたいことについても知りたいものです。
本ブログは、職務経歴書に休職を書く必要はあるのか、考え方と書き方などについて解説します。
転職活動では、自己分析や企業研究した結果を基に履歴書や職務経歴書を作成し、一貫性をもたせて面接に繋げることを強く意識して臨んでください。
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職務経歴書に休職したことを記入する必要はあるか
職務経歴書に休職したことを記入する必要はあるでしょうか。
職務経歴書に休職したことを書く義務はありません。休職してもその企業に在籍していることに変わりはなく、自ら進んで内部事情である休職を申告しなくても良いからです。
ですが次章で説明するような休職を職務経歴書に記入しないと、選考時や、たとえ希望する会社に入社しても、自分にとって不利な状況をもたらす可能性がありますから注意が必要です。
具体的には、職務経歴書に休職したことを記入しないと、後々それがわかってしまったときは「経歴詐称」と捉えられることがあります。
選考時点で休職したことがバレると、合否の判断に影響する情報を隠していたと受け取られ、大きなマイナス評価となり、たとえ内定しても取り消しもあるかも知れません。
また、入社後でも源泉徴収票や住民税の手続き時にバレてしまうケースが想定されます。
そのさいは、経歴詐称として懲戒の対象となり、最悪は懲戒解雇となることがありえます。たとえ懲戒にならないまでも職場での居心地は良くないでしょう。
職務経歴書に休職したことを記入したほうが良い場合
職務経歴書に休職したことを書く義務はありませんが、選考時や入社後を考慮すると記入したほうが良い場合があります。
- 休職後、１年未満で転職活動をする
応募時の過去１年未満に休職していると、それを隠して入社したとき源泉徴収票の支払金額（年収）などから休職したことがバレる可能性が高いです。
入社時には前職の年収を確認する目的で、源泉徴収票の提出を求められます。休職期間中、給与は支払われないため、面接など事前に伝えていた前職からの年収より大幅に金額が少なければ、理由を尋ねられて、休職期間が明らかになってしまいます。
それ以外にも、休職の事実を知っている人から人事に伝わる可能性もあります。
休職後、短期間で転職活動をする場合は、職務経歴書に休職を書いておいた方が良いでしょう。
- 入社後に治療のため休む必要がある、再発の可能性がある
病気のために休職したときは、入社後も定期的に治療のために休暇を取る場合があります。あるいは、治療が終了しても再発の可能性のある病気もあります。
このような場合は、休職を隠していても会社にわかる可能性が高く、選考時に状況を伝えないと後々問題になることが想定されます。
病気で休職したことを採用担当者・面接官に伝えるさいは、事情の説明とともにできる限り会社に迷惑をかけないことを伝えて、会社の不安を取り除くようにしてください。
職務経歴書への休職の書き方のポイント
ここでは、職務経歴書への休職の書き方のポイントを説明します。
- 休職理由は明確に記載する
休職は留学等前向きに休職するものと、病気やケガなどやむを得ず休職するものがあります。特にやむを得ず休職したときは明確に理由を記入する必要があります。
休職を職務経歴書に記入するときは、休職理由と、完治している場合は、「現在は完治していて、業務への支障はない」ことを明確に書いて、採用担当者・面接官が納得できるようにすることがポイントです。
- 入社後に定期的な通院が必要で、休暇が必要な場合は、了解を得る
企業への応募時に業務への支障は殆どないものの、治療のために定期的な通院が必要で休暇を取得することがあります。
このときは、あらかじめ会社に理解してもらう必要があり、その旨を記入しておくことがポイントです。
このように面接官の不安を解消するような書き方としてください。
病気やケガのために休職していた場合の書き方例
病気やケガのために休職していた場合は、採用担当者・面接官にマイナスの印象を与えるため、職務経歴書で休職年月と理由、仕事に影響がないことを記載してください。
下記例のように、公休日以外に定期的に通院が必要なときなどは、その旨を書いた方が良いでしょう。
○年２月～７月 病気療養（怪我）のため休職（現在は完治しており、業務に支障はありません）
○年２月～７月 病気療養（怪我）のため休職（現在は良好であり、業務に支障はありませんが、２ヶ月に１回定期健診のため休暇取得を希望します）
休職した場合の転職活動で気をつけたいこと
休職した場合の転職活動で気をつけたいことがあります。
- 休職中の転職活動は控える
休職中の転職活動は、控えましょう。
休職中でも転職活動をすることは法律で禁止されていませんが、注意したいことがあります。
体調不良を理由に休職している場合、まずは回復を最優先させて、現職の職場に復帰できる状況になってから転職活動を始めた方が良いでしょう。
その理由として、心身の健康状態は思考に影響を与え、冷静な判断がしづらいものです。職場に復帰できる状況になり、落ち着いてから転職活動を始めた方が良いでしょう。
加えて、休職中の人を採用することに応募先企業がためらうこともあります。休職した原因が解消されていない応募者を採用すると、同じ理由で再び休職するのではないかと懸念するからです。
そもそも企業の休職制度とは、留学やボランティアといった社外活動を行いたい場合や、病気・怪我・介護といったやむを得ない事情などで一定期間働けなくなった社員のために用意されている制度であり、休職期間中は給与を支給されないとはいえ、「復職」を前提としている制度です。
企業負担の社会保険料は支払い続けています。休職制度の本来の主旨から外れるという観点から、転職活動をすることは望ましくありません。
- 面接では休職をポジティブにとらえていることを伝える
面接では休職について業務に影響がないか必ず確認されます。業務に影響がないことを伝えるとともに、休職によって学んだことや今後に活かしたいこと、定期的に通院があればそのお願い、などを加えて、ポジティブな印象を与えるようにしてください。
なお、傷病の内容は詳細に伝える必要はありません。簡単に説明してください。
まとめ
職務経歴書に休職を書く必要はあるのか、考え方と書き方などについて考えてみます。
職務経歴書に休職したことを書く義務はありません。休職してもその企業に在籍していることに変わりはなく、自ら進んで内部事情である休職を申告しなくても良いからです。
ですが休職を職務経歴書に記入しないと、選考時や、たとえ希望する会社に入社しても、自分にとって不利な状況をもたらすことがありますから注意が必要です。
選考時や入社後を考慮すると職務経歴書に休職したことを記入したほうが良い場合が２つあります。
- 休職後、１年未満で転職活動をする
- 入社後に治療のため休む必要がある、再発の可能性がある
職務経歴書への休職の書き方のポイントは２つあります。
- 休職理由は明確に記載する
- 入社後に定期的な通院が必要で休暇が必要な場合は、了解を得る
休職した場合の転職活動で気をつけたいことが２つあります。
- 休職中の転職活動は控える
- 面接では休職をポジティブにとらえていることを伝える
以上、職務経歴書に休職を書く必要はあるのか、考え方と書き方などについて解説しました。
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