【転職】職務経歴書はいらないと指示があったらどうする？
企業への応募で職務経歴書はいらないと指示があった場合、本当にいらないのか迷う人は多いようです。
そもそも職務経歴書は、転職活動でなぜ必要と言われるのでしょうか？
企業が職務経歴書をいらない理由は何でしょうか？
職務経歴書はいらないと指示があったとき、どうしたら良いでしょうか？
その他、職務経歴書はいらないと指示があったときに気をつけたいことも知りたいものです。
本ブログは、職務経歴書はいらないと指示があったときの対応について解説します。
転職活動では、自己分析や企業研究した結果を基に履歴書や職務経歴書を作成し、一貫性をもたせて面接に繋げることを強く意識して臨んでください。
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職務経歴書が転職活動で必要な理由
企業への応募で職務経歴書はいらないと指示されたとき、転職活動で職務経歴書が必要な理由を理解しておくことが大切です。
職務経歴書は、業務の経験とスキル・資格、自己ＰＲなどをまとめたものであり、これまでどのような職務に携わり、能力・スキルを持ちそれらを応募先企業でどのように活かして貢献できるかを、採用担当者や面接官にアピールするためのものです。
職務経歴書が必要な理由は次の通りです。
- 履歴書だけでは自分を十分にアピールできない
転職活動では、一般的には履歴書と職務経歴書が必要とされます。履歴書は氏名、住所、学歴、職歴、保有する免許・資格、趣味・特技、志望動機、自己ＰＲなど、応募者はどのような人物かを記載する書類です。
履歴書では自分のプロフィールを伝えることができますが、これだけでは基本的な情報にとどまっていてアピール不足となってしまいます。
- 「採用基準を満たす実務能力」があるかをチェックされる
採用担当者や面接官は、履歴書だけではわからない詳細な業務経験、実績、強みなどを職務経歴から探ろうとします。
- 入社への熱意をみられる
採用担当者や面接官は、本人が応募職種でどのように働きたいか、どのように貢献できるかをみて合否を判断しています。
そのため職務経歴書に載っている成果・実績や自己ＰＲ、志望動機から入社への熱意を探っています。
- 自分を客観視できているかみられる
職務経歴書の作成では、自分自身を棚卸しして、強みが何かを自分として客観的に理解することが求められます。
このように自分がわかっていれば、企業にとって入社後に早期に退職することを防ぐことができます。
職務経歴書はいらないと企業が指示する理由
上記にもかかわらず、職務経歴書はいらない（＝不要）と企業が指示する理由を探ってみます。
- 応募するハードルを下げるため
転職を希望する人の中には、職務経歴書の作成が面倒くさい、書き方が良くわからないなどの理由で、その提出が求められる企業への応募をためらう人がいます。
そのために履歴書のみの提出として、職務経歴書はいらないとすることで多くの転職希望者に応募してもらおうと考える企業があります。
- 募集職種が現職（前職）の職歴や経験、スキルを問わないため
募集する職種が現職（前職）の職歴や経験、スキルを問わないケースでは職務経歴書はいらないとすることがあります。
これまでの経験やスキルを重視しないで、面接によって応募者を判断しようとするものです。あるいは、過去の経験やスキルが役に立つことの少ない職種かも知れません。
職務経歴書はいらないと指示があったときの対応
それでは、職務経歴書はいらないと指示があったときには、どのように対応するか説明します。
- 職務経歴書はいらないと指示された内容を確認する
応募する必要書類に、履歴書、職務経歴書が明記されていれば、職務経歴書は必要です。
一方、次のケースでは職務経歴書はいらないです。
- 「履歴書のみ」「職務経歴書は不要」と明記されている
- 「履歴書を送付」「履歴書が必要」との記載のみで、職務経歴書はいらないとしていないが、特に必要ともなっていない
- 職務経歴書の要不要がわからないなら企業に問い合わせても良い
応募方法で職務経歴書がいらないか、欲しいか表現があいまいな場合は、企業に問い合わせてもかまいません。
問い合わせのさいには、「履歴書送付となっていますが、職務経歴書も一緒に送付してよろしいでしょうか」と相談するかたちで連絡すると良いです。
採用担当者からいらないとはっきり言われないかぎり、職務経歴書を送付しても問題ありません。
- 職務経歴書はいらない（＝不要）と明記されていなければ、提出したほうが良い
「履歴書を送付」「履歴書が必要」といった記載のみで、職務経歴書はいらないと明記されていない場合には提出するほうが良いでしょう。
自分の経験や業績・成果、スキルを伝えることができて、入社への熱意もアピールすることができます。
企業によっては、職務経歴書と明記していなくても、提出することを求めていることがあります。
- 職務経歴書はいらないケースでも、自分をアピールしたいために提出しても問題ない
また、「履歴書のみ」「職務経歴書は不要」で、自分をアピールしたいために職務経歴書をどうしても採用担当者に読んでもらいたいときは、「履歴書のみと指示されていますが、念のため職務経歴書も同封させていただいています」と添えて提出しても問題ありません。
これによって書類選考が不利となることはありません。
職務経歴書はいらないと指示があったときに気をつけたいこと
ここでは、職務経歴書はいらないと指示があったときに気をつけたいことを説明します。
- 職務経歴書は、企業への提出の要不要に関わらず作成する
職務経歴書を作成すると、自分自身を棚卸しできて、強みが何かを自分として客観的に理解することができます。これができていると面接での受け答えに役に立ちます。
ですから、企業への提出の要不要に関わらず作成することをお勧めします。
- 履歴書を充実させる
職務経歴書がいらない場合は、職務経歴やスキルを詳しくアピールすることができません。そのために、履歴書の自己ＰＲや志望動機でアピールしたいことや熱意がしっかり伝わる内容としましょう。
- 面接重視に備える
職務経歴書がいらない場合は面接が重視されます。職務経歴書を提出すれば面接官もおおよその職務経歴がわかったうえでの質問となりますが、提出していなければ一からの質問となります。
提出されない職務経歴書でも作成して、職務内容や実績・成果、スキルをしっかり答えられるように準備しておくことが大切です。
まとめ
職務経歴書はいらないと指示があったときの対応について考えてみます。
職務経歴書は、業務の経験とスキル・資格、自己ＰＲなどをまとめたものであり、これまでどのような職務に携わり、能力・スキルを持ちそれらを応募先企業でどのように活かして貢献できるかを、採用担当者や面接官にアピールするためのものです。
職務経歴書が必要な理由は次の通りです。
- 履歴書だけでは自分を十分にアピールできない
- 職務経歴書から「採用基準を満たす実務能力」があるかをチェックされる
- 入社への熱意をみられる
- 自分を客観視できているかみられる
職務経歴書はいらない（＝不要）と企業が指示する理由は、次の２つです。
- 応募するハードルを下げるため
- 募集職種が現職（前職）の職歴や経験、スキルを問わないため
職務経歴書はいらないと指示があったときには、以下のように対応します。
- 職務経歴書はいらないと、指示された内容を確認する
- 職務経歴書の要不要がわからないなら、企業に問合わせても良い
- 職務経歴書はいらない（＝不要）と明記されていなければ、提出したほうが良い
- 職務経歴書はいらないケースでも、自分をアピールしたいために提出しても問題ない
職務経歴書はいらないと指示があったときに気をつけたいことは、次の３つです。
- 職務経歴書は、企業への提出の要不要に関わらず作成する
- 履歴書を充実させる
- 面接重視に備える
以上、職務経歴書はいらないと指示があったときの対応について解説しました。
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